日本製鉄が構造改革を進めている。高炉の集約や自動車メーカーに対する値上げで収益力を高める一方、デジタル変革にも着手。1960年代からICT技術を積極的に取り入れ、60年間現場に蓄積してきた膨大なデータの活用を目指す。それに向けて、デジタル基盤の整備とデジタル人材の育成を一挙に推し進める。最大の消費国である中国を中心に世界の鉄鋼需要の不調が続く中、日本製鉄はデジタル変革で活路を見いだすのか。日鉄DXの本気度を検証する。

特集
熱い鉄が形づくる、日本製鉄のDX戦略
目次
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日本製鉄が進める3層のデジタル人材育成策、2030年にデータ分析人材2300人へ
日本製鉄がDXを進めるうえで重視しているのがデジタル人材の育成だ。全社のスタッフ系人材約1万人を対象に育成プログラムを始めたほか、各組織におけるDXの推進役として、データの高度な分析・活用スキルを備える「シチズンデータサイエンティスト」を2030年までに2300人育成する方針だ。
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日本製鉄の稼ぐ力を鍛える一気通貫のデータ基盤、DB・AI・エッジを駆使
日本製鉄はDX(デジタル変革)の一環として、データ活用の拡大に力を入れている。個々の製鉄所で独自に培ってきたノウハウを全社へ横展開し、さらにAI(人工知能)をはじめとするデジタル技術と融合させる。こうしたデータ活用を全社へと拡大していく。
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日本製鉄DXの最前線、広大な製鉄所内でIoTセンサーやドローンが活躍
新日本製鉄と住友金属工業が経営統合してから10年。日本製鉄が全社を挙げた改革に取り組んでいる。鍵の1つとなるのがDX戦略だ。中長期経営計画で4つの柱の1つに「日鉄DX」を据え、1000億円以上を投資する方針だ。
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