「日本を打ち負かす鍵は（韓国Samsung Electronics〔サムスン電子〕のような）アジアのより安い半導体供給源を見つけることだった」――。2022年10月、米国で衝撃的な書籍が出版された。半導体の世界史を米国の視点から描いた『CHIP WAR（チップ・ウォー）』だ。同書籍では、米国がかつての日本半導体の攻勢にどう反撃し、またどれほど恐れていたのかが分析されている。その恐怖と反撃の対象は今、中国に変わった。米国の戦略が大きく転換した今は、少なくとも日本にとってのチャンスと言えそうだ。
『CHIP WAR』著者のChristopher Miller氏は、米タフツ大学 フレッチャー法律外交大学院（フレッチャー・スクール） 国際関係史 准教授である。同書は、1948年の米ベル研究所によるトランジスタ発明の発表から現在の米中半導体摩擦に至るまでを俯瞰（ふかん）して描いた。「産業・アカデミア・政府の専門家100人以上への取材」（同氏）などを基にする。なお、2022年12月には、英Financial Timesが2022年に出版されたビジネス書を対象とする賞「FT Business Book of the Year Award 2022」にも選出された。
技術で勝ち、政治で負けた日本半導体
同著の内容をまとめると、日本半導体の2つの興隆要因と、4つの衰退要因が浮かび上がってくる。順番に見ていこう（図1）。
1986年、日本の世界に占める半導体シェアは最高潮に達していた。先頭を行くのはNECや東芝、日立製作所といった企業だ。それまで世界首位だった米国を超え、DRAM（ダイナミック・ランダム・アクセス・メモリー）市場ではそのほとんどを占めた。
「第2次世界大戦からしばらくの間、日本製は『チープ（安い、低品質）』の同義語だった」注1）。Miller氏はこう説明する。米半導体企業が集う会議では写真を撮ってアイデアをコピーすることから、「カシャ、カシャの国」とまで揶揄（やゆ）されていたという。
注1）この文章は、『CHIP WAR』の記述を記者が訳したもの。Chris Miller氏および『CHIP WAR』の文章は以下同様である。
そんな状況から一転、短期間で日本は興隆した。なぜか。Miller氏が指摘するのは（1）品質の高さ（2）日本政府の手厚い補助――という2点である。
（1）半導体製品の品質は、技術力の指標でもある。米Hewlett-Packard（ヒューレット・パッカード、HP）役員だったRichard Anderson氏は当時、東芝やNECといったDRAMメーカーを調査した。日米でそれぞれ3企業の製品を1000時間試験したところ、米国企業は不良率0.09％だった一方、日本企業のそれは0.02％と低かった。対象企業の内、最も不良率が高かった米企業は0.26％で、日本企業の10倍悪い結果だったという。
（2）として、1976年に設立された官民合同コンソーシアム「超LSI技術研究組合」が、日本の半導体市場に弾みをつけたことだ。同コンソーシアムは東芝やNEC、日立製作所などの半導体メーカーだけでなく、キヤノンやニコンといった露光装置を手掛ける企業の開発加速にもつながった。
日本企業が共同で大規模集積回路に取り組むこの姿勢は、米国ではありえないものだった。「反トラスト法」により、半導体企業同士の大規模協業が難しかったからだ。日本政府の企業に対する補助金も手厚かった。実際、超LSI技術研究組合には1976～80年度までに、291億円が交付されている。
米Intel（インテル）のような米国企業は1980年代、日本の製造手法を真似（まね）ることでDRAM事業の再建を試みた。だが、DRAM市場での日本の独占状態は変わらなかった（図2、図3）。
日本はなぜ負けた？
状況が動いたのは、くしくも日本半導体が最高潮に達していた1986年である。同年、日米両政府は、日本がDRAMの海外輸出を制限する内容を織り込んだ「日米半導体協定」を結んだ。米政府は日本の半導体企業がダンピング（価格不正）輸出をしているとし、低価格での販売を阻止。日本のDRAM市場での低迷は進んでいった。
日本国内では、日米半導体協定が半導体衰退の大きな要因だったという声がある。だが、Miller氏は別の見解を示す。「DRAMを高価格で海外輸出できることは、実際のところ、市場を牛耳る日本のメーカーにとって好都合だった。ほとんどの米国企業は既にDRAM市場から撤退していた」
『CHIP WAR』から読み取れる日本半導体の衰退要因は大きく4つ。〔1〕NAND型フラッシュメモリーの販売戦略失敗〔2〕パソコンの流行を逃したこと〔3〕米国によるサムスン電子の支援〔4〕米国によるオランダASMLの支援――である。
フラッシュメモリーは、東芝が1980年頃に発明した。電源を切った後もデータを記憶できる画期的な技術だったものの、販売戦略に失敗した。東芝は1992年、サムスン電子にNAND型フラッシュメモリーの技術供与をし、結果的に同社にシェアを譲る形になってしまった注2）。
注2）『CHIP WAR』では東芝がNAND型フラッシュメモリーの発明に対して見向きもせず、Intelに上市を譲ったと表現されている。実際には、Intelは東芝が開発したNOR型フラッシュメモリーの製造技術を改良し、1990年ごろのフラッシュメモリー市場での先導につなげた。
「日本の半導体メーカーによる最大の失策は、パソコンの流行を逃したことだった」。こうMiller氏は指摘する。1981年、米IBMのパソコン「IBM PC」が世界的に流行した。これを受け、Intelは日本が独占するDRAM事業から撤退し、1985年にパソコン向けのMPU（Micro Processing Unit、マイクロプロセッサー）事業に注力した。同時にメーカーとの結びつきを通じてパソコン製造のエコシステムを形成。〔2〕として、こうした流れに、日本企業は追随できなかったとする。
〔3〕および〔4〕として、米国は海外支援を進める策に出た。焦りを見せた米国企業は、日本以外の国の企業を支援/成長させることで、日本の半導体メーカーを弱体化させていった。
〔3〕米国の支援を受けて急成長したのがサムスン電子である。韓国は1980年代までに、日本や米国製の半導体パッケージング・組み立ての調達地として重要な位置にあった。Intelのような米企業は、韓国が新たなDRAM製造企業の拠点になれるのではないかと考えた。韓国企業であれば、当時の物価の差などから、日本企業よりも安価にDRAMを製造できる。「日本の半導体市場にとっては大打撃になるだろう」とIntel 創業者の1人であるRobert Noyceは予測したという。
