日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）は成功しているのか、失敗しているのか――。日経クロステックと日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボによる独自調査報告書『DXサーベイ 2023-2025 674社の成功・失敗の実態と課題分析』からは、DXの取り組みに進展は見られるものの、十分な成果を上げているとはいえない実態が浮き彫りになった。
日本企業のDXに対する独自調査は、2019年と2020年に続き、今回（2022年実施）で3回目となる。
DXの現状、「少しは推進している」が最多
日本企業のDXの推進状況は、前回の2020年調査に比べてどのように変化したのだろうか。現状を把握するため、前回調査と同様、「貴社はDXを推進していますか」と尋ねた。「積極的に推進している」と「少しは推進している」、「あまり推進していない」、「全く推進していない」の4つの選択肢から選んでもらった。
最も回答割合が大きかったのは、DXを「少しは推進している」で38.3％だった。これに「積極的に推進している」が31.8％で続く。これらを合計した「推進している」は7割を占めた。
一方、「あまり推進していない」が13.2％、「全く推進していない」が15.9％だった。「推進していない」の割合は3割である。
DXの推進状況は、前回2020年調査の結果と比較すると、大きく変化した。前回は「推進している」と回答した比率が5割弱、「推進していない」が5割強だった。
これが今回の調査では、「推進している」との回答が前回よりも22.5ポイント増加。「推進している」と回答した割合が、「推進していない」よりも大きくなった。
「推進している」の内訳を見ると、今回の調査では「積極的に推進している」の割合が前回（12.8％）と比較して19ポイント上昇し、最も増加が大きかった。「少しは推進している」の比率は、前回（34.8％）に比べて3.5ポイント増えた。
これに対して、「推進していない」はどうか。割合が最も減ったのは「全く推進していない」である。前回（31.9％）と比べて、今回（15.9％）は16ポイント減った。「あまり推進していない」の比率は今回が13.2％で、前回（20.1％）と比べて6.9ポイント低下した。
