「ここ数年でkWh当たりの急速充電器の充電コストを40％も下げることができた」
2023年3月1日に開催された米Tesla（テスラ）の投資家向けイベント「2023 Investor Day」で「Charging」のテーマについて語るために登壇したSenior Director of Charging InfrastructureのRebecca Tinucci氏はこう誇った（図1）。急速充電器の充電コストとは、電気料金を除いて、そのインフラ償却にかかるコストを充電量総量で割ったものだ。インフラ構築コストが安いほど、また同じ急速充電器で多く充電がなされるほど、この値は小さくなる。
前者のインフラ構築コスト低減については、ハードウエアコストと設置コストの両面で取り組んでいるとした。まず、ハードウエアは「充電器の設計から製造までを垂直統合で（電気自動車（EV）などの）他の製品とも部品レベルで共有している」（Tinucci氏）ため、他社と比較して安価に製造できるという。Tinucci氏が示した資料では、住居用のAC充電器の場合、競合他社と比較して小売価格が北米で20％、欧州で50％安価だとした（図2）。
また、設置コストについては、急速充電サイトに関し、自社で土地を確保するとともに設置も行い、その建設においても新しい方法を試みているという。その具体例としてTinucci氏は、米ニューヨーク州での取り組みを挙げた。テスラの工場で、土台に4台の高速充電器を取り付けたユニットを作り、それをそのままトラックで現地に輸送する（図3）。現地ではクレーンを使ってこれを下ろし、地面に固定するという方法を採る。この結果、設置コストを15％削減し、設置期間も数日で完了できたという。「早く設置できればその分、早く充電サービスを提供でき、コスト低減ができる」（同氏）。
急速充電サイトでは、ハードウエア費用と導入の合計コストが競合他社の平均と比較してオーストラリアで35％、米カリフォルニア州で55％、ニューヨーク州で低いというデータを示した（図2の左のグラフを参照）。
充電器1基当たりの充電量については「この数年で30％向上させることができた」（Tinucci氏）。とはいえ、単純に充電器1基当たりの充電量を増やすことを推し進めると、ユーザーの待ち時間を増やしてしまい、不満につながる可能性がある。しかし、「テスラは車両とインフラの両方のデータを把握している。このデータを使ってユーザーを全体にとって最適な充電サイトに案内できる」ことでこの問題に対処しているという。実際、利用率は前述のように30％向上したにもかかわらず、充電サイトでユーザーが待つ可能性は2％から1％に半減したという（図4）。今後の改良によってさらに改善できるとする。
Tinucci氏は「テスラは充電器1基当たりの充電量を増やし、ユーザーの待ち時間を減らすため、充電時間の短縮にも焦点を当てている」とも語った。過去数年間で充電時間が30％短くなったという（図5）。「これは車両とインフラ両方のハードウエアの改善に加えて、ソフトウエアが改善されたことによる」（同氏）という。
