ZOZO 波乱の1年
2018年に耳目を集めた企業の1つが、ファッション販売サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を運営するZOZO（旧スタートトゥデイ）だ。社長の前沢友作氏は公私ともにお茶の間を騒がせる人物になった。
そんなZOZOが2018年に始めたのが、PB（プライベートブランド）商品の開発と販売だ。ショッピングモールの屋主にとどまらず、自ら服を生産して販売するSPA（製造小売り）に転身した。洋服メーカーとしては後発のZOZOが秘策として打ち出したのが、サイズを顧客自身で計測できる「ZOZOSUIT（ゾゾスーツ）」の無償提供。1年弱で100万枚以上を配布した。
体型の採寸革命を起こすかに思われたが、PB販売が始まると生産で不具合が頻発。最大の売り物である「ピッタリサイズ」ではない人も続出した。納期遅延も重なり、経営に悪影響を与えている。日経 xTECHの記者も実際に注文したがなかなか手元に届かず、サイズや質感にも課題を感じた。
それでも前沢氏は前進をやめない。ZOZOSUITの配布開始から1年もたたずして、国内では近い将来「ZOZOSUITが要らなくなる」と発言。日本人の体型ビッグデータを基に、機械学習で顧客一人ひとりに合ったPBを推奨できるようにするという。ZOZOの波乱の1年を徹底検証する。
