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本記事は、日経アーキテクチュア2019年1月10日号～2019年12月26日号に掲載した「新・エコハウスのウソ」の記事を再録したものです。
家中の「家電」を最新機種に買い替えれば家庭の省エネが一気に進み、普通の住宅がエコハウスに――そんな展開は期待薄だ。前真之東京大学准教授は、建物側での対応の重要性を改めて指摘する。
（イラスト：ナカニシ ミエ）
住宅の高断熱化や設備の入れ替えに比べれば、家電製品の買い替えは、はるかに簡単でお手軽。最新機種の節電効果に期待して、故障を待たずに「エコ買い替え」を考えているユーザーも多いだろう。今回は、設計者としても知っておくべき家電の省エネ性能の実態について解説する。
図1に示すように、住宅における消費電力量の多くは、冷蔵庫や照明、テレビなど、年間を通して毎日長時間利用する機器が占めている。
〔図1〕住宅では長時間使う「特定機器」が電気の大半を消費
電気使用量の内訳（家庭部門機器別）。建築物省エネ法では、冷蔵庫や照明、テレビなど、消費電力量が多い機種を「特定機器」とし、トップランナー基準などによって省エネ・節電化を 推進してきた（資料：資源エネルギー庁の資料を基に日経アーキテクチュアが作成）
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国は、こうした消費電力量が多い家電などを「特定機器」に指定し、省エネ性能の底上げに取り組んできた。特定機器に定められる「トップランナー基準」では、基準策定時に最も高いエネルギー効率だった機種の性能を目標基準値とし、目標年度までに全機種が目標基準値を超えることを求めている。目標基準値をクリアできない機種は販売できなくなるため、メーカーは必死に高効率化・節電化を推し進めてきた。
