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 「いつでもどこでも健康について相談できるよりどころを作りたい」――。ソフトバンクは、2019年度(2020年3月期)中にも一般向けのヘルスケアプラットフォームの提供を開始する。2019年7月19日、法人向けイベント「SoftBank World 2019」に登壇した同社デジタルトランスフォーメーション本部ビジネスストラテジストの大石怜史氏が明らかにした。

 ヘルスケアプラットフォームでは、利用者がスマートフォンのアプリを通じて健康に関する悩みや症状を入力すると、人工知能(AI)を活用したシステムがその解決方法を提案する。

ヘルスケアプラットフォームのイメージ
ヘルスケアプラットフォームのイメージ
(写真:日経 xTECH)
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 例えば利用者が「頭が痛い」と入力すると、システムが「熱はありますか」と質問を出す。利用者が体温を入力すると、システムは熱があるか無いかを推定し、頭痛や発熱のための薬(一般用医薬品、医師の処方箋が無くても購入できる医薬品)を提案する。利用者はアプリ上で薬を購入できる。医師の診療が必要と判断した場合は、適切な病院を紹介する。診療の予約も可能である。大石氏は、「今は規制があって難しいが、ゆくゆくはオンライン診療を見据えてビジネスをしたい」と話した。

 相談に対する回答は、ソフトバンクがAI技術を活用しながら医師や看護師、栄養士などの医療チームが行うこともある。大石氏は、「AIで全て回答するのかと聞かれるが、必ずしもそうではない。相談は、診療に近しい行為だからだ。AIを活用して効率化する」と説明した。

講演するソフトバンクデジタルトランスフォーメーション本部ビジネスストラテジストの大石怜史氏
講演するソフトバンクデジタルトランスフォーメーション本部ビジネスストラテジストの大石怜史氏
(写真:日経 xTECH)

 ソフトバンクは、まずは対象エリアを限定してヘルスケアプラットフォームの提供を開始する予定。2020年度に対象エリアを日本全国に展開し、サービス内容を拡張していく方針としている。