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 「AIの医療分野での活用は効率化から始まる。AIが医師の診断能力を超えるのはその次のフェーズだ」――。「クロスヘルス EXPO 2019」(主催:日経BP社、後援:厚生労働省/経済産業省/日本医師会)の3日目、シアターセッションでは「『医療×AI 2020』-2020年に進む医療現場でのAI活用」と題したパネルディスカッションが開催された。

パネルディスカッションの様子
パネルディスカッションの様子
(写真:スプール)
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 パネリストはアイリス 代表取締役社長の沖山翔氏、iMed Technologies 代表取締役CEOの河野健一氏、TXP Medical 代表取締役の園生智弘氏の3人が登壇。モデレーターはデジタルハリウッド大学大学院 客員教授の加藤浩晃氏が務め、重点6領域を中心とした医療現場でのAI活用について議論を深めた。4人はいずれも医師である。

 まず加藤氏が、今回のテーマである「医療×AI」の概要を解説した。ロボットや人工知能(AI)、ウエアラブル、IoTなどの第4次産業革命が進むなか、政府は2019年6月の「成長戦略フォローアップ」において、「ゲノム医療」「画像診断支援」「診断・治療支援」「医療品開発」「介護・認知症支援」「手術支援」の重点6領域を中心としてAIの技術開発を促進する方針を示した。

デジタルハリウッド大学大学院 客員教授の加藤浩晃氏
デジタルハリウッド大学大学院 客員教授の加藤浩晃氏
(写真:スプール)
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 画像診断支援では、数年前から学会を中心とした画像データベースの構築が進められており、2020年ごろから「AIを活用した画像診断支援プログラムなどがリリースされていく予定だ」(加藤氏)とした。海外では眼底をAIで診断するIDx社の「IDx-DR」を、米FDA(食品医薬品局)が2018年4月に認可した。

 日本でも2018年12月に大腸のAI診断支援ソフトウエア「EndoBRAIN」がclass IIIの医療機器として日本初の承認を取得している。このような経緯を踏まえて、「現場の医師でもあり、開発会社の経営者でもある3人とディスカッションしていく」(加藤氏)ことが今回の趣旨となる。

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