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「デジタル治療士」が生まれる可能性も

 最後に豊原氏は、「未来の医療」への期待や可能性について登壇者に問いかけた。鈴木氏は、「PHRなどを取得することでアプリがさまざまなアラートを出せるようになり、利用者に行動療法のような内容を提案する。その結果、未病につながり、病気にならない、病院に行かない人が増える」と予想する。また、現状では患者数が多く、細かく個別化医療を提供するのは難しい。来院者が少しでも減少すれば「1人の患者にかけられる時間が増やせるのではないか」と期待を寄せる。

デジタルガレージ DG Lab エグゼクティブマネージャーの豊原稔氏
デジタルガレージ DG Lab エグゼクティブマネージャーの豊原稔氏
(写真:スプール)

 さらに鈴木氏は「治療には、患者自身が主体となり自ら治そうする意識が重要だ。そのためのツールとしてもデジタル治療は役に立つ」との見解を示した。また、治療用アプリのエキスパートである「デジタル療法士」のような存在が新たに生まれ、より個別化された生活のアドバイスや、薬の効果を最大限に発揮できるような指導を提供できれば、トータルでの医療費軽減にもつながるとみていることを紹介した。

 里見氏は医療のデジタル化による弊害にも触れ、「データを生かして適切な治療を選べるようにしなければ、患者は混乱するだけ」と注意を促す。特に黎明(れいめい)期は、玉石混交で多種多彩な技術やアプリが出てくると予想されることから、医療機器として承認を得る他にも、トクホのような緩やかな認定の仕組みや、技術がどの患者に効くのかを証明するような仕組みの必要性を指摘し、「混乱をきたすような世界にはしなくない」と語った。

 市川氏は、これまでの治療用アプリの開発経験を踏まえた上で、セキュリティやデータの信頼性など治療用アプリに求められる必要条件を説明。アプリをゼロから開発していく時代はすでに終わっており、「必要条件が担保されているプラットフォームを利用し、そこに医療者のアイデアを組み合わせて新しいアプリを生み出していくべきだろう」と紹介した。より効果的なアプリを生み出すためには多くの試行錯誤が必要になることから、今後は「基盤はプラットフォームに任せつつ、医療者は有効性を発揮するための治療アルゴリズムの開発とそこから得られるデータの活用に注力し、アプリを開発・提供していくような流れになるだろう」との未来像を示した。

■変更履歴
公開当初、2ページ目の第4パラグラフで「シードアクセサラレータープログラム」と記載していましたが、正しくは「シードアクセラレータープログラム」です。おわびして訂正します。本文は修正済みです。[2019/11/7 20:40]