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海底ケーブルで作る「LAN」

 最近の海底ケーブルは、1Tビット/秒以上の伝送容量を超えるのが当たり前になった。例えば、2016年に開通した「FASTER」は日米間をつなぐ海底ケーブルで、60Tビット/秒の伝送容量がある。2017年開通の大西洋横断海底ケーブル「MAREA」は160Tビット/秒、2020年夏に開通する予定の「JUPITER」は60Tビット/秒の伝送容量を持つ。

 かつて海底ケーブルの建設は通信事業者が担っていた。ところが、最近の海底ケーブルでは、コンテンツ事業者が投資するようになっている。例えばFASTERはKDDIなどの通信事業者に加え、米グーグルが参加。MAREAは米フェイスブックと米マイクロソフトが主体となって建設された。JUPITERはNTTコミュニケーションズやソフトバンクに加え、米アマゾン・ドット・コムやフェイスブックが参加している(PICT2)。

PICT2●海底ケーブルのオーナーとしてコンテンツ事業者が参加
PICT2●海底ケーブルのオーナーとしてコンテンツ事業者が参加
(イラスト:なかがわ みさこ)
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 この背景には、インターネットに流れるトラフィックより、コンテンツ事業者が自社ネットワーク内でやりとりするトラフィックのほうが伸びていることがある。つまり、これらの巨大コンテンツ事業者は、海底ケーブルを使って大陸にまたがる「社内ネットワーク」を構築しているわけだ。