VOICE
出典：日経Automotive
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
目次
-
日本電産の電動アクスル事業に“変化” ほか
「足元の（販売）台数を大きく減らした」。前回の会見から3カ月、発言のトーンが少し変わったのが、日本電産の常務執行役員で車載事業を担当する早舩一弥氏である。統括する電動アクスル（eアクスル）事業の「方針を変える」（同氏）という。
-
モビリティーを“知性を持つ存在”に ほか
ソニー・ホンダモビリティは2023年1月4日、テクノロジー見本市「CES 2023」（2023年1月5～8日、米国ラスベガス）で電気自動車（EV）の新ブランド「AFEELA（アフィーラ）」を発表し、そのプロトタイプを初披露した。最初のモデルは、2025年前半に先行受注を始め、同年中の発売、2026…
-
VW「軌道修正を」、EVとソフトに遅れ ほか
ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）が混乱している。今後の事業の柱と位置付ける電気自動車（EV）とソフトウエアの開発が遅れているのだ。2022年12月16日に開いた臨時株主総会で状況を明かした。
-
マツダが電動化対応に1.5兆円投資 ほか
マツダは、2030年までにサプライヤーの設備投資や開発費を含む電動化戦略全体に約1兆5000億円を投資する。2022年11月22日に開いた経営方針説明会で明かした。2030年の同社の世界生産における電気自動車（EV）比率をこれまでの25％から、25～40％程度に引き上げた。
-
米国のEV事業「今が投資の時期」 ほか
米国で、電気自動車（EV）事業への投資が相次いでいる。目立つのは、自動車メーカーが電池メーカーと組んで電池生産を強化する動きだ。
-
ボルボ「LiDARで重大事故20％削減」 ほか
スウェーデンVolvo Cars（ボルボ）が、電気自動車（EV）の旗艦モデル「EX90」を2022年11月9日に発表する。同社社長兼CEO（最高経営責任者）のJim Rowan（ジム・ローワン）氏が「ボルボの新しい時代の幕開け」と位置付けるEX90の大きな特徴は、先進運転支援システム（ADAS）の…
-
CJPT除名「日野自がいることで迷惑」 ほか
いすゞ自動車と日野自動車、トヨタ自動車、スズキ、ダイハツ工業が共同出資する商用事業会社のCommercial Japan Partnership Technologies（CJPT）は2022年8月24日、CJPTから日野自を除名すると発表した。CJPT株の10％に当たる日野自の所有分をトヨタに譲…
-
クラウン存続へ「自ら変わる」 ほか
「ロングセラーが生き残る唯一の方策は、自らが変わっていくことだ」─。トヨタ自動車社長の豊田章男氏は、2022年7月に開いた新型「クラウン」の発表会でこう訴えた。
-
EVの航続距離は100kmで十分 ほか
「600kmも1000kmも走る電気自動車（EV）を誰が買うのか。1日で100km程度走れれば十分だ」─。日本電産会長の永守重信氏が、EVにおける航続距離の競争や、それに伴いEVの価格が高くなっていることに苦言を呈した。
-
LiDARのコストは大きな課題 ほか
「LiDAR（レーザーレーダー）は、今のコストでは商用化できるレベルにない」。こう明かしたのは、日産自動車専務執行役員の浅見孝雄氏である。同社が2022年4月下旬に開いた運転支援技術の説明会で語った。
-
日産の全固体電池は硫化物系 ほか
日産自動車は、2028年度の実用化を目標としている全固体電池に、固体電解質として硫化物系のLGPS（リチウム・ゲルマニウム・リン・硫黄）を使う方向で進めている模様だ。
-
日野自、燃費・排ガス不正 ほか
日野自動車は2022年3月、同社が開発、製造する国内市場向けの3種類のエンジンに、排ガス性能と燃費性能の認証申請で不正があったと発表した。背景には、開発現場で性能の数値目標や開発期限が負担となっていたことや、認証における組織体制の問題があるとみられる。
-
日産、ガソリンエンジン「続ける」 ほか
「ガソリンエンジンは市場のお客様やビジネスの理にかなっている限り続けていく」。日産自動車最高執行責任者（COO）のAshwani Gupta（アシュワニ・グプタ）氏は2021年度第3四半期の決算会見でこう述べた。
-
「敵は炭素」国際理解に壁 ほか
日本自動車工業会（自工会）は2022年1月に会見を開き、同会長の豊田章男氏（トヨタ自動車社長）がカーボンニュートラル（炭素中立）への取り組みについて説明した。自工会は、これまで炭素中立を正しく理解することの重要性を繰り返し訴えてきた。
-
軽自動車のグローバル展開が視野に ほか
「エンジンを載せ替えなくても世界で販売できる状況になってきた。軽自動車のグローバル展開は視野に入っている」。自信をのぞかせるのは、スズキ社長の鈴木俊宏氏だ。2021年12月に開催した新型軽自動車「アルト」の発表会でこう語った。
-
COP26合意せず、「現実的な道に1歩」 ほか
日本自動車工業会（JAMA）は2021年11月18日に記者会見を開き、来期（22年5月～24年5月）の役員体制を発表した。会長の豊田章男氏（トヨタ自動車社長）の任期を24年5月まで再延長する。
-
トヨタ不正車検、6000台超に ほか
トヨタ自動車は2021年9月、トヨタおよびレクサス販売店における不正車検問題を受けて、全国4852拠点を総点検した結果を発表した。販売店11社12店舗での不正車検が判明した。
-
トヨタ、ついにEV本腰 ほか
「2030年までに車載リチウムイオン電池の生産能力を200GWh超に引き上げる準備ができた」。トヨタ自動車執行役員CTO（Chief Technology Officer）の前田昌彦氏は、21年9月に開催した電池・カーボンニュートラルに関する説明会でこう述べた。
-
トヨタ、ソフト技術者1万8000人へ ほか
トヨタ自動車は、ソフトウエアやコネクテッド技術の手の内化（内製化）を加速するため、ソフト技術者をトヨタグループ全体で1万8000人に増やす。同社執行役員Chief Product Integration Officerの山本圭司氏が2021年8月の説明会で明らかにした。
-
スズキとダイハツが「軽」電動化で協調 ほか
「（軽自動車が日本において、なくてはならない存在であり続けられるようにすることは、スズキ）単独では達成が難しい。ダイハツ工業も同じ思いだ」（スズキ社長の鈴木俊宏氏）─。
