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 帝人は、グローバル展開している自動車部品向け複合材料事業を統合した。日本と米国、欧州、中国にある拠点を一体運営できるようにして、同事業の売上高を2030年に、現在の2倍に増やす計画だ。素材から加工、成形、リサイクルに至るLCA(ライフサイクルアセスメント)の観点から、二酸化炭素(CO2)の排出量を削減する技術開発にも取り組む。

 帝人グループの自動車部品向け複合材料事業の主な海外拠点は5つある。(1)米Continental Structural Plastics(CSP)、(2)ポルトガルInapal Plasticos(イナパル・プラスティコ)、(3)チェコBenet Automotive(ベネット・オートモーティブ)、(4)CSPの中国における合弁会社であるCSP Victall(CSPビクトール)、(5)研究開発拠点のドイツTeijin Automotive Center Europe(TACE)──である(図1)。

図1 帝人グループの自動車向け複合材料事業の主な世界拠点
図1 帝人グループの自動車向け複合材料事業の主な世界拠点
これらの拠点で展開する事業を一体運営する。帝人の資料を基に日経Automotiveが作成。
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 これら5拠点の社名を「Teijin Automotive Technologies(TAT)」に変更し、これまで帝人グループとして展開してきた事業を一体運営する。帝人自身の複合材料事業も機能上は、「TATジャパン」の位置付けになる。

 帝人複合成形材料事業本部長のSteve Rooney(スティーブ・ルーニー)氏は、「環境配慮型の自動車向け材料やソリューションの開発に注力していく。バリューチェーン全体のライフサイクルにおけるCO2排出量削減に向けた技術開発や様々な取り組みも強化する」という。

EVなど電動車両向け部品を強化

 現在、帝人グループの同事業の売上高は約1000億円。今回の事業統合によって、25年に約1500億円、30年に約2000億円に増やす計画である。同計画の実現に向けて、新たな製品開発を加速させる。帝人複合成形材料事業本部長補佐の宝谷恭成氏は、「電気自動車(EV)など電動車両向けの部品開発を強化する」と話す。その1つが、異種材料構成(マルチマテリアル)の電池ボックスである。

 同電池ボックスの構成材料として、特に強度が必要なフレーム(外枠)に高張力鋼板、軽さを重視するトレイ(底板)やカバー(蓋)にガラス繊維強化樹脂(GFRP)を適用し、軽さと高強度を両立した。25年にも量産開始を目指す(図2)。

図2 マルチマテリアル電池パック(試作品)
図2 マルチマテリアル電池パック(試作品)
同じ形状のオールAl合金製ボックスと質量は同等で、オール鋼製のボックスより約15%軽い。(写真:帝人)
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 同社が「ヘキサコア」と呼ぶ外板向け複合材料の開発も進める。GFRP製の外板部品とハニカム構造の基材を一体成形したものだ。同構造の基材は、鋼板やアルミニウム(Al)合金などの金属材料ではない。軽量化などを重視して、自己消火性を付与した「硬質の紙」を使う。210度の耐熱性があるという。