Automotive Report
目次
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堀場製作所が排ガス測定に新技術、Euro 7への対応も視野
堀場製作所は、自動車の排ガス測定に有望な革新技術を開発し、同技術を搭載した排ガス測定装置を2021年7月に発売した。開発したのは、「IRLAM（アーラム）」と呼ぶ技術。
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村田製作所が車載向け電波暗室、異例のシャシダイ付き
村田製作所は2021年7月、車載関連の開発拠点を報道陣に公開した。目玉となるのが、ローラー上で自動車の路上走行を再現するシャシー・ダイナモ・メーター（以下、シャシダイ）を備えた大型の電波暗室だ。自動車メーカーとの連携を強化することで、“指名買い”を増やす狙いがある。
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UDトラックス、電動パワステを採用、悪路での操舵も支援
UDトラックスは2021年7月、電動油圧式のパワーステアリング（パワステ）を同社で初めて採用すると発表した。低速で走行する際に、油圧とモーターの両者で操舵を支援できる。また、悪路や強風下の走行時には、操舵を安定させるようにモーターを動かす。
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スズキ、インドで電動化加速、25年までにEVと高出力HEV投入
スズキは、2025年までに電気自動車（EV）と高出力ハイブリッド車（HEV）をインド市場に投入する。「（A〜Cセグメントとなるのか、軽自動車サイズとなるのかといった）車格や価格は明かしていない」（同社）。「（EVは）消費者負担で実質100万円台を視野に開発する」との日本経済新聞の報道もある。
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日本にやってきた、驚異の中国製50万円EV
中国で発売されて大ヒットを記録している電気自動車（EV）の「宏光MINI EV」が日本にやってきた。2021年6月下旬に都内で開催されたエレクトロニクス／メカトロニクスの専門展示会「TECHNO‐FRONTIER 2021」に出展。
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脱エンジンに突き進むEU、26年から非ZEVへの投資に障壁
電気自動車（EV）への移行を戦略的に推進する欧州が、ついに脱エンジンに向けて大きな決断を下した。2026年以降、欧州連合（EU）はゼロ排出車（ZEV）以外のクルマをサステナブル投資の対象から除外する。そうした決断を明記したのが、「EUタクソノミー規則」を補足する委任規則である。
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欧中先行のEV用レーザー溶接、古河電工・日亜化学が提携で追撃
古河電気工業と日亜化学工業は2021年4月、電動車両の基幹部品を加工する際に使う銅（Cu）の溶接技術で業務提携したと発表した（図1）。青色レーザーと近赤外レーザーという2種類のレーザー光を組み合わせた「ハイブリッド型」のレーザー溶接技術の開発を加速させる。ハイブリッド型レーザー溶接技術の実用化で先…
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マツダ、30年の電動化戦略、世界生産の25％をEVに
マツダは2021年6月に、30年に向けた技術・商品の開発方針を発表した。20年に発表した中期経営計画の見直しや、50年のカーボンニュートラル（炭素中立）への対応を踏まえたもので、「電動化の推進」や「安全技術の進化」などが柱である。電動化では25年以降に、専用プラットフォーム（PF）を用いた電気自動…
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5Gとエッジで再び注目のCｰV2X、避けたい日本のガラパゴス化
クルマの安全性や利便性の向上、完全自動運転の実現に向けて、再び注目を集めているのが、「C-V2X（セルラーV2X）」である。C-V2Xは、携帯電話（セルラー）用の無線通信回線を使ってV2X通信を行うための標準規格。第5世代移動通信システム（5G）やモバイル・エッジ・コンピューティング（MEC）と組…
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200mのLiDARを小型・高性能化、東芝が非受光領域減らすなどで実現
東芝は、最長測定距離200mの3次元レーザーレーダー（LiDAR）を、同社従来比で解像度4倍（300×80画素から1200×80画素）、画角約6倍（7×7度から24×12度）、感度1.5倍、容積約3分の1（1300cm3から350cm3以下）と小型・高性能化する受光技術を開発した。同社によれば、測…
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車両データは“民主化”できるか、車載OS大手が挑む
車載OS（基本ソフト）「QNX」を手掛けるカナダBlackBerry（ブラックベリー）が自動車向けデータ基盤の整備に力を入れている。2020年12月に米Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）傘下の同Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）との共同開発を発…
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RGBとIRのカメラを1台に統合、オムニビジョンが新画像プロセッサー
米OmniVision Technologies（オムニビジョン・テクノロジーズ）は2021年5月、車載カメラ向けの画像信号プロセッサー（ISP：Image Signal Processor）の新製品「OAX4000」を発表した。従来品に比べ、ECU（電子制御ユニット）に搭載するISPの数を半減で…
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トヨタ、EV・FCVを200万台へ、電池開発にデジタル技術を活用
トヨタ自動車は、2030年に世界で販売する電動車を800万台に増やし、そのうち電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）を200万台にする目標を、21年5月の20年度決算会見で明らかにした。電動車に欠かせない電池の開発にはシミュレーションなどのデジタル技術を活用する。
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車載半導体不足は21年内に解消、ガートナーが見通し
車載半導体の供給難は2021年中の解消を見込む─、米Gartnerの日本法人ガートナー ジャパンの山地正恒氏（リサーチ＆アドバイザリ部門ディレクター、アナリスト）が2021年5月、報道機関向けオンラインブリーフィングで語った。この解消時期は、Gartnerがリリースで発表した、22年第2四半期より…
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PA樹脂の供給不足が再燃、新型コロナ禍や米国寒波が直撃
エンジンルーム内の部品などに使うポリアミド（PA）樹脂の供給不足が再燃している。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大や、2021年2月に米国南部を襲った記録的な寒波などが原因である。供給不足は長期化する可能性が大きい。同樹脂製の部品を作る自動車部品メーカーの中からは、代替樹脂を調達する動きが出てき…
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日産次世代e-POWERエンジン、驚異の熱効率50％にめど
日産自動車は、発電専用ガソリンエンジンの最高熱効率が50％に達する見通しを発表した。世界最高水準で、ハイブリッド車（HEV）の燃費性能を大きく高められる。2025年ごろまでの技術確立を目指すとみられ、その後量産する。30年代早期に主要市場に投入する新型車全てを電動化する方針の日産にとって、電気自動…
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コロナ禍を乗り越え復活の手応え、自動車7社の20年度決算
新型コロナウイルス禍が続く中、日本の自動車各社の業績が回復してきた。2020年度（20年4月～21年3月）の連結決算で、7社が直近の計画を上回った。21年度（21年4月～22年3月）は、スズキを除く6社が営業増益を計画するが、車載半導体不足や原材料価格の上昇などが減益要因となる。炭素中立への対応と…
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帝人のPC樹脂製ソーラールーフ、超小型EVの航続距離延ばす
帝人は、超小型電気自動車（EV）のスタートアップ企業である豪Applied EV（AEV）と共同で、ポリカーボネート（PC）樹脂製のソーラールーフを開発した。太陽電池モジュールを内蔵した同ルーフで作った電力をリチウムイオン電池パックに蓄えることで、超小型EVの航続距離を最大で約30％延ばせるという…
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日本電産がセルビアに新工場、「HEV部品が離乳食」と社長
日本電産が、東欧のセルビアに電動車用モーターの新工場を設立する。モーターだけでなく、インバーターやECU（電子制御ユニット）などの量産工場も建設し、欧州市場を攻略する中核拠点とする計画だ。2021年9月に着工し、22年中ごろの完成を目指す。
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NSKが1年でEV向け軸受刷新、トポロジー最適化で“高速”対応
市場の立ち上がりが前倒しされると見越して、日本精工（NSK）が電動車両向け機械部品の開発を加速させている。同社は2021年3月、電動車の駆動用モーターの高速回転化に寄与する玉軸受の第3世代品を発表。開発スピードを上げるため、新たな設計手法を導入した。
