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写真：ホンダ
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脱エンジンに向けて走るホンダ。2040年には販売する新車の全てを電気自動車（EV）か燃料電池車（FCV）にする目標を達成すべく、燃料電池（FC）システムのコスト低減を急ぐ。同社は2023年2月、FCシステムの開発ロードマップを発表した。
「2030年には、第1世代品と比べたコストを1/6にしていく」。このように宣言したのは、ホンダ執行役専務の青山真二氏である（図1）。実現できれば「トータルコストでディーゼルエンジンと同等」（同社事業開発本部事業開発統括部水素事業開発部部長の長谷部哲也氏）になるとして、要素技術の研究を開始した。
図1 ホンダ執行役専務の青山真二氏
「水素社会の実現に向けて、個社でできることには限りがある」とし、他社との連携を強化する姿勢を強調した。（写真：日経Automotive）
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ホンダ関係者によると、2040年時点におけるEVとFCVの販売比率は「EVが大半を占める」という。それでもコストが高く販売量も少ないFCVの開発を続けるのは、ゼロエミッション車のパワートレーンの選択肢としてEV以外を残すためだ。EVの「一本足打法」はリスクが高いとみる。
FCVと同じ燃料を使う水素エンジンという道もあるが、「エンジンで燃焼させる時点で何らかの排ガスが発生するため、現時点では考えていない」（ホンダのパワートレーン担当者）という。
