European Report
出典：日経Automotive
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
目次
-
メルセデス・ベンツの環境戦略、家庭ゴミまで再利用
ドイツMercedes-Benz Group（メルセデス・ベンツグループ）は2022年3月、サステナビリティー（持続可能性）戦略を進めるため、様々な分野で持続可能な材料の使用を増やすと発表した。
-
Euro NCAPの衝突安全性試験、新たに6車種に5つ星
欧州で自動車アセスメントを手掛けるEuro NCAPは2022年3月、今年最初の衝突試験結果を発表した。新たに試験したのは、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）の小型車「Polo」とクロスオーバー車「Taigo」、フランスRenault（ルノー）の電気自動車（EV）「Megane…
-
ホンダ、欧州の全モデルに電動車を設定 23年には戦略的EV3車種を投入
ホンダは2022年3月、欧州で次に投入する電動車として新型ハイブリッド車（HEV）「Civic e:HEV」を発表した。22年秋に発売する。同社はこれで、「22年末までに欧州で販売中の全モデルに電動車を設定する」という目標を達成した。
-
VW、新ソフトプラットフォーム、グループで統一、25年までに開発
ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）は、2025年までにグループ統一の新しいソフトウエアプラットフォーム（ソフトPF）を開発する。同グループが21年7月に開催した「NEW AUTO戦略」のオンライン説明会で明らかにした。
-
VW「ID.3」だけじゃない、コンチの統合ECUが20車種へ
ドイツContinental（コンチネンタル）は、同社の統合ECU（電子制御ユニット）「HPC（High-Performance Computer）」が2021～22年に量産される20車種以上に採用されたと発表した。
-
ベンツ「Sクラス」怪物級HUD、日本精機が巨大AR、表示距離3倍で
クルマにAR（拡張現実感）の本格適用が始まった。象徴的な例が、ドイツDaimler（ダイムラー）「Mercedes-Benz（メルセデス・ベンツ）」ブランドの旗艦セダン「Sクラス」だ。
-
ルノー、30年にEVコストを大幅減、電池6割減、パワトレ3割減
電気自動車（EV）を民主化する─。フランスRenault（ルノー）グループは、EVの低価格化に向けた戦略を発表した（図1）。同グループによれば、EVのコストは4割が電池、1割がパワートレーン、2割が（パワートレーンを除く）プラットフォーム、3割が残りの部分。
-
LiDARでここまでできる、ヴァレオの一般道向け自動運転
一般道を対象にした「レベル3」の自動運転を、LiDAR（レーザースキャナー）でどこまで実現できるか。フランスValeo（ヴァレオ）は、それを確かめるためのシステムを開発した。
-
衝撃のVW戦略、EV化へ雪崩打つ、エンジン消滅に現実味
世界の自動車産業で電動化が、いやいや電気自動車（EV）化が筆者の想像をはるかに超える勢いで加速し始めた。今後5年以内に雪崩を打つようにEVが世界で広がり、埋め尽くすかもしれない。引き金が、独Volkswagen（フォルクスワーゲン、VW）グループである。
-
EV／PHEVの普及で欧州の、新車平均CO2排出量が12％減少
英調査会社のJATO Dynamics（JATOダイナミクス）は2021年4月、欧州21カ国で20年に登録された新車の平均二酸化炭素（CO2）排出量が前年比12％減少したと発表した。
-
ボルボ、乗用車の脱エンジンを決断、続く欧米メーカーのEV専業化宣言
「2025年までに世界の売上高の50％を電気自動車（EV）によるものとし、30年までに販売する全てのクルマをEVにする」─。スウェーデンVolvo（ボルボ）は21年3月、EV専業化を進めることを発表した。
-
伸び悩むルノーグループ、CEOが明かす新戦略の背景と狙い
フランスRenault（ルノー）は2021年1月、ルノーグループの復活（Resurrection）、刷新（Renovation）、変革（Revolution）に向けた新しい戦略「Renaulution（ルノーリューション）」を発表した。
-
欧州にはEVトラックが必要、2030年までに20万台
欧州自動車工業協会（ACEA）は2021年1月下旬、欧州27カ国における車両の使用状況をまとめたレポート「Vehicles in use, Europe」を発表した。同レポートによると、全トラックの97.8％がディーゼルエンジン車であり、ゼロエミッションの電動トラックはわずか2300台で、全車両の…
-
VWグループ、大幅に削減、2020年の平均CO2排出量
ドイツVolkswagenグループは2021年1月下旬、欧州で2020年に販売した乗用車の平均CO2排出量を大幅に削減したと発表した。
-
「エンジン開発を止めてはならない」、欧州LCAのCO2低減へ現実解
英国、米カリフォルニア州、カナダ・ケベック州などが2020年、30年もしくは35年までにエンジン車の新車販売を禁止する意向を発表した。中国も、35年をめどに新車販売を環境対応車に絞る。脱エンジン車に向けた動きが加速しつつあるが、欧州の専門家はこの動きに待ったをかける。
-
Euro NCAPで四つ星評価、ホンダのEV「Honda e」
欧州で自動車アセスメントを手掛けるEuro NCAPは2020年12月、新たに7車種の衝突試験結果を発表した。試験したのはドイツAudi「A3 Sportback」、スペインSeat「Leon」、いすゞ自動車「D-MAX」、韓国起亜自動車「Sorento」、英Land Rover「Defender…
-
「半導体は持たず、こだわらず」、コンチネンタルの統合ECU戦略
ドイツContinental（コンチネンタル）が「HPC（High-Performance Computer）」と呼ぶ統合ECU（電子制御ユニット）事業に力を入れている。統合ECUの競争力を左右する半導体チップへの対応について同社の考え方を聞いた。チップを自前で開発したり、特定の半導体メーカーと提…
-
ウィズコロナで「安心感」に引き合い、ヴァレオが感染防止技術
世界の累計感染者数が7000万人を超えた新型コロナウイルス感染症。日本では「第3波」が鮮明になり、欧米でも感染者の増加ペースが加速している。新型コロナと向き合う「ウィズコロナ」の状況が長期化せざるを得ない中で、モビリティーへのニーズが変化してきた。キーワードは「安心感」である。
-
欧州目指すカーボンニュートラル、今こそ日本のチャンスか
二酸化炭素（CO2）の排出量と吸収量が同じになるカーボンニュートラル（炭素中立）。電気自動車（EV）のライフサイクル全体においてもそれを目指しているのが欧州だ。そして、それが日本のEV用電池メーカーにとって欧州で巻き返す好機になる可能性が出てきた。
-
日産が開発主導の新PF「CMF-EV」、ルノーは21年量産の新型EVから
フランスRenault（ルノー）は、日産自動車が開発を主導する電気自動車（EV）専用プラットホーム（PF）を採用した車両を2021年末までに量産する。SUV（多目的スポーツ車）タイプのCセグメント車で、日産の新型EV「アリア」と主要部品を共用する。
