ホンダが開発と生産で、選択と集中を進める。自前と協調の領域を分けながら、浮いた開発工数や利益を出遅れている電気自動車（EV）や自動運転、MaaSの開発に振り向ける。伝統ある研究所の再編にまで着手し、実行力を高めていく。
ホンダが2019年7月に開催した技術説明会「ホンダミーティング」（図1）。3種類のハイブリッド車（HEV）技術のうち、1モーター式と3モーター式の開発をやめる決断を明かした。2モーター式だけを残す。
HEVで先行するトヨタ自動車は、基本的に1種類の技術で勝負する。世界販売でトヨタの半分程度のホンダが3種類を用意していたのは、さすがに過剰だった。1種類に絞る“選択と集中”によって、開発工数を抑える。
生産面でも本格的な選択と集中に着手する。2021年中に、英国とトルコの生産拠点を閉じることを発表した。同年以降に、工場の稼働率は「90％から100％になる」（ホンダ社長の八郷隆弘氏）見込みだ。ホンダにとって初めてと言える本格的なリストラ。現状で1.9％と壊滅的に低い4輪事業の利益率を大幅に高められるだろう。
「ホンダに関心のある投資家はいない」―。自動車アナリストの多くが、現在のホンダに冷淡である。自動車開発の大きな潮流であるコネクテッド、自動運転、MaaS（Mobility as a Service）、電気自動車（EV）。「CASE」とも呼ばれる大潮流に対して、ホンダの方針がはっきり見えないことが大きい。
CASEが本格化する2025年前後を見据えると、準備を始めるには今がぎりぎりの時期である。ホンダは選択と集中で得られた工数や利益を、出遅れた分野に振り向ける注1）。方針の見えない「優柔不断」な状態に終止符を打ち、再スタートを切る。
注1）開発工数の削減には、2020年に投入すると発表した新プラットフォーム（PF）「ホンダアーキテクチャー」も寄与する。「シビック」から本格的に採用するとみられ、現行PFに比べて開発工数を「30％削減」（ホンダ社長の八郷隆弘氏）するとぶち上げる。
