ホンダが、エンジン車並みの航続距離に達する電気自動車（EV）を開発する。EVは近距離用途のニッチな車両と位置付けていた考えを転換。欧州の環境規制や中国のEV推進政策を考慮した。新しく開発するEV専用プラットフォームは、可変領域を大きくしてVWを追撃する。
ホンダが電気自動車（EV）専用のプラットフォーム（PF）を新しく開発すると発表した（図1）。EV航続距離は明かさないが、500km超を視野に入れる。中型車向けで、後部モーター・後輪駆動（RR）を基本にする。投入時期は、2022年ごろになりそうだ。
「都市間で移動できるCからDセグメントの車両」（本田技術研究所常務執行役員オートモービルセンターパワーユニット開発統括の松尾歩氏）を想定したPFになる。車種として、「SUV（多目的スポーツ車）やCUV（クロスオーバー・ユーティリティー・ビークル）、セダン」（松尾氏）を用意すると明かす。
2030年に世界販売の15％近くをEVにする戦略を掲げるホンダ。新PFは、達成に向けた切り札になる。
ホンダはかねて、EVは近距離用と考えて、中長距離用には燃料電池車（FCV）が“最適解”と見ていた。質量の大きな電池を大量に搭載する中長距離用のEVは、「電池を運ぶためのクルマ」（ホンダ関係者）と言える非効率な側面があり、どちらかといえば否定的だった。
ホンダの根底にある考えは、今も変わっていないようだ。それでも中長距離用EVの開発に本腰を入れるのは、規制を強化する中国と米国の一部の州の方針に対応するためだ。EVを大量に販売しなければならず、エンジン車と同等の距離を走れるEVを投入することが“現実解”だった。
開発中の新しいPFは後ろにモーターを搭載し、後輪を駆動するRRを基本とした（図2）。「ホンダらしい走り」（松尾氏）を狙う。前と後ろで操舵輪と駆動輪を分けて、操縦安定性を高めやすくなる。
4輪駆動（4WD）にするときは、前側にモーターを追加して2モーター構成とし、前後輪をそれぞれ駆動する（図3）。PFは可変領域と固定領域に分ける注1）。固定領域は全車種で共通として部品を共用しやすくする（図4）。
注1）可変領域は外板や内装などで、外観などを差異化する。固定領域は例えば、電池パックの幅や後輪駆動モーターの搭載位置などである。また、車両の全幅や地上高、運転席の位置、電池搭載量などは可変領域である。
