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新型の電気自動車(EV)や自動運転の開発に注目が集まる米テスラ(Tesla)。だが、同社の強さの源泉は他にある。車載電子プラットフォーム(基盤)だ。既存の自動車メーカーが2025年以降に導入予定の“理想形”をいち早く導入した。この実用化は、自動車業界の従来型サプライチェーンを崩壊させる可能性を秘める。

 「うちの会社にはできない」。ある国内自動車メーカーの技術者が、米テスラ(Tesla)の車載コンピューターを見て白旗を揚げた。

 Teslaは量産中の電気自動車(EV)である「モデル3」や「モデルS」などに、「HW3.0」と呼ぶ車載コンピューターを搭載する(図1)。内蔵する半導体を自社開発し、自動運転とインフォテイメントなどの機能を統合制御するECU(電子制御ユニット)の役割を一任した。

図1 モデル3が搭載する統合ECU(電子制御ユニット)「HW3.0」
図1 モデル3が搭載する統合ECU(電子制御ユニット)「HW3.0」
2枚の基板を搭載する。1枚は独自開発したAIチップを実装する自動運転用で、もう1枚はインフォテイメントシステムなどを制御するMCU(Media Control Unit)。基板間に水冷ヒートシンクを配置した。(撮影:日経Automotive)
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 車載電子プラットフォーム(基盤)の中核に高性能なコンピューターを据えるアーキテクチャーは「中央集中型」と呼ばれる。自動車業界の関係者は異口同音に「実用化は2025年以降」と説明してきた。

 一方のTeslaがHW3.0を導入したのは2019年春(図2)。他社を6年以上も先行したことになる。Teslaは自動運転システムの進化に合わせて車載電子基盤を刷新。2014年9月に第1世代を投入して以降は、2~3年という極めて短いサイクルで開発を進めている。

図2 2~3年ごとに自動運転システムを強化
図2 2~3年ごとに自動運転システムを強化
現在は第3世代の「HW3.0」を使う。「モデル3」だけでなく、「モデルS」や「モデルX」、今後投入するEVにも共通の自動運転システムを搭載する。図は日経Automotiveが作成。
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 圧倒的なスピードで構築したTeslaの中央集中型の車載電子基盤は、他の自動車メーカーのみならず、業界全体にとっての脅威になる。長い歳月をかけて積み上げてきた既存の部品供給網(サプライチェーン)を崩壊させる可能性を秘めるからだ。

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