自動車メーカーがソフトウエア企業になりつつある。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）を背景に、クルマのソフト比率が上昇し、ソフトの開発力が勝敗を決めるようになったからだ。スマートフォン業界の米アップル（Apple）や米グーグル（Google）の姿と重なるが、人命を預かるクルマでは安全性やセキュリティーへの配慮が格段に難しくなる。
写真：トヨタ、TRI-AD、VW
特集
ソフトで勝ち抜く
ビークルOS時代の自動車戦略
出典：日経Automotive、2020年7月号 pp.30-31
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目次
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“ビークルOS”世界競争が勃発
Part1 ソフトを手の内化
自動車メーカーの競争の舞台が、ハードウエアからソフトウエアにシフトしている。象徴的なのが、“ビークルOS"と呼ばれる車載ソフト基盤である。ドイツ・フォルクスワーゲン（Volkswagen、VW）は「vw.OS」を実用化し、トヨタ自動車グループは「アリーンOS（Arene OS）」を開発中だ。これら…
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シリコンバレー流を取り入れる
Part2 目指すは統合ECU
自動車メーカーが新たなソフトウエア基盤として整備する“ビークルOS"は、高い処理性能を持つ統合ECU（電子制御ユニット）への搭載が前提になる。統合ECUでは、これまでのECUとはソフト開発の手法が異なり、IT業界の手法に近づく。ITの本場、米国シリコンバレー流のノウハウを取り入れる動きが始まってい…
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2022年に欧州で義務化へ
Part3 悩ましいセキュリティー
クルマのソフト開発で避けて通れないのが、サイバーセキュリティーの対策である。これまでは自動車メーカー各社が個別に対策してきたが、いよいよ2022年から欧州で義務化される方向だ。新規格「ISO／SAE 21434」に準拠するクルマでないと、型式認証を取得できず、欧州で販売できなくなる。残された時間は…
