自動車関連の技術者を対象に実施したアンケート調査では、テレワークの実施率は8割超も現状のテレワークや出勤の状況に満足している技術者は半分以下だった。テレワークでは、実施が難しい業務と、効率や質が低下してしまう業務の存在が関連しているとみられる。自動運転や配送サービス、小型モビリティーなどへのニーズが増すとみる技術者が多かった。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響によって、自動車産業界における技術者の働き方や社会・消費者のニーズはどう変化し、今後どうする必要があるのか―。企業は事業を安定させるために、どのような事業体制の見直しが必要なのか―。これらを明らかにするために、本誌では自動車関連の技術者を対象に「アフターコロナの自動車産業〜技術者の働き方と社会・消費者ニーズはどう変わるか」というアンケート調査を実施した。
調査対象は、メールマガジン「日経 Automotive News」の登録者、およびWebサイト「日経クロステック」の登録会員（半年以内にアクセスがある会員に限定）。調査期間は、2020年6月18〜19日の2日間で、有効回答数は219件だった。
テレワーク比率高めるべきは約半数
同調査で明らかになったのは、主に以下の点だ。まず、所属する部署で直近1カ月にテレワークを実施した比率は全体では84.5％と高かったが、ものづくりの下流ほど、電気・電子系よりは機械系を対象としている技術者ほど、企業規模が小さいほど、テレワークを実施した比率が低いことである（図1）。ソフトウエアの方がハードウエアよりもテレワークを実施しやすいと推測していたが、一概にそうとは言えなかった。電気・電子系ハードウエアの方がソフトウエアよりもテレワークの実施比率は高かった。
全担当業務中のテレワークの実施割合は、テレワークを実施した技術者と担当業務が同じグループにおいては54％と半分強だった（図2）。ただ、その比率を今後高めるべきと考える技術者は50.2％とほぼ半数にとどまり、28.8％は今と同じで構わない、16.9％は低くすべきと回答した（図3）。
