電気自動車（EV）への適用を念頭に開発したプラットフォーム（PF）―。そんなPFを採用した新世代の量販EVが、2021年に向けて続々と登場してくる。PFの段階からEVの在り方を熟慮したそれらには、EVに対する各社の考え方が色濃く反映されている。総所有コスト（TCO）でエンジン車並みを重視する欧州メーカー、より高い付加価値の追求を重視する日本メーカー―。そこには、強化が進む二酸化炭素（CO2）の排出量規制への対応で、EVをより多く販売しなければならない欧州メーカーの事情も関連していそうだ。
出典：日経Automotive、2020年10月号 pp.36-37
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Part1 戦略の違いを色濃く反映
既存のエンジン車からの流用ではなく、当初から電気自動車（EV）への適用を前提として開発したプラットフォーム（PF）を採用する新世代のEV―。そうしたEVが欧州市場を中心に2021年にかけて続々と登場する。興味深いのは、そこには各社のEV戦略の違いが色濃く反映されていることだ。
Part2 低価格化へのアプローチ
新世代EVの総所有コスト（TCO）をエンジン車並みに下げる。その姿勢を鮮明にしているのが、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）と、フランスGroupe PSA（グループPSA）だ。だが、そのための両社のアプローチは対照的である。大きく違っているのは、プラットフォーム（PF）と仕様…
Part3 付加価値の追求
市場での認知度を高める時期から、市場での存在感を高める時期へと、移り変わろうとしている電気自動車（EV）―。そのけん引役を担うのが新世代のEVだ。エンジン車に代わって選んでもらうためには、消費者を引き付ける魅力が不可欠。日産自動車は充実度、ホンダは独自性で市場に切り込む。