近年、安全・環境問題に対する規制の強化や、カーエレクトロニクス技術の発展、グローバル化によるコスト競争の激化などを背景に、自動車技術は大きな転換期を迎えています。こうした情報ニーズに応えるため、年12回の月刊誌と毎日Web上で発信するニュースサイトで最新の技術情報を提供してまいります。
『日経Automotive Technology』は、2015年1月からの月刊化に伴い、誌名を『日経Automotive』に変更します。
日経Automotive
目次
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日経Automotive 2020年12月号
ソニー・鴻海参入の衝撃
自動車開発で、ハードウエアとソフトウエアの「分業」が始まった。主戦場は自動運転ソフト。どこまで自ら開発し、どこを他社に委ねるのか。新興勢を巻き込み、「分業」と「統合」の激しい駆け引きが始まった。一方で、付加価値が下がるハード（車体）の開発は、電気自動車（EV）のプラットフォーム単位という、かつて …
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日経Automotive 2020年11月号
統合ECUの主導権を握る
統合ECU（電子制御ユニット）を巡る主導権争いが始まった。背景にあるのは“ビークルOS”などのソフトを重視する考え方だ。ソフトを駆動する統合ECUのハードは、本来は非競争領域のはずだが、技術が端境期にある現在、ハードも巻き込んだ競争が激化している。米Tesla（テスラ）は自前の半導体で特徴を出そう…
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日経Automotive 2020年10月号
新世代EV、日欧で戦略に違い
電気自動車（EV）への適用を念頭に開発したプラットフォーム（PF）―。そんなPFを採用した新世代の量販EVが、2021年に向けて続々と登場してくる。PFの段階からEVの在り方を熟慮したそれらには、EVに対する各社の考え方が色濃く反映されている。総所有コスト（TCO）でエンジン車並みを重視する欧州メ…
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日経Automotive 2020年9月号
アフターコロナへ走り出す
年間2000万台の新車需要を蒸発させた新型コロナウイルスのまん延。各社は軒並み業績を落とすが、事態が収束した後の「アフターコロナ」の時代を見据えた動きも活発化してきた。新しい収益源や働き方の構築に向けてどのような変化が起こっているのか。取材とアンケート調査の両面から、模索する現場に迫った。
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日経Automotive 2020年8月号
最も安全な自動ブレーキ
新型車への標準搭載が進む自動ブレーキ。レベル3以上の自動運転でも必須の機能だ。その対象は昼間の自動車・歩行者から、自転車や夜間の歩行者、交差点に拡大している。交差点対応ではトヨタ自動車やホンダが先行、夜間対応ではフォルクスワーゲンが存在感を高める。厳しくなる条件に応えるため各社はコストを抑えながら…
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日経Automotive 2020年7月号
ソフトで勝ち抜く
自動車メーカーがソフトウエア企業になりつつある。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）を背景に、クルマのソフト比率が上昇し、ソフトの開発力が勝敗を決めるようになったからだ。スマートフォン業界の米アップル（Apple）や米グーグル（Google）の姿と重なるが、人命を預かるクルマで…
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日経Automotive 2020年6月号
自動運転レベル3解禁
自動運転システムごとに定めた使用条件（走行環境条件）下において、運転行為をシステム側に委ねることができる自動運転レベル3。システム側からの引き継ぎ要求があれば、運転者は運転行為に復帰しなければならないが、自動運転中は非運転行為を行うことが可能になる。そんなレベル3が2020年4月1日、日本でついに…
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日経Automotive 2020年5月号
スズキ、インド最大手の危機感
2020年3月に創立100周年を迎えたスズキ。主力のインド市場で異変に直面している。市況の悪化に加え、次の主戦場とみられる上級車市場で韓国・中国勢の猛追を受けている。競合の躍進を許せば、スズキの成長戦略が根本からゆらぎかねない。新型コロナウイルスの影響も重なるインド。突破口はあるのか。
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日経Automotive 2020年4月号
CASEが問う、次の100年
「これからの100年」に向けて、自動車業界が生き残りをかけて技術とビジネスモデルの両面で大転換を始めた。トヨタ自動車は“街づくり”を表明し、ホンダは「聖域」だった研究所にメスを入れた。車両の大量生産に支えられて成長したメガサプライヤーも、CASE時代に自社の強みを生かせる戦略を探る。
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日経Automotive 2020年3月号
ホンダ部品メーカー生き残りの条件
CASEや燃費規制への対応で変革期を迎える自動車業界。基幹・周辺部品に関係なく対応が求められる。準備が遅れれば2030年のクルマ開発に間に合わない。自動車メーカーや市場から“選ばれる会社” になれるかどうか―。今こそホンダ系部品メーカーに問われている。
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日経Automotive 2020年2月号
テスラ分解、強さの源泉、統合ECUの衝撃
米テスラ（Tesla）の技術力はどれほどのものか―。実力を確かめるため、同社初の本格量産車「モデル3」を購入して分解した。年間50万台規模を計画する電気自動車（EV）の内部から飛び出した最大の驚きは、自動運転だけでなく車両全体を制御する統合ECU（電子制御ユニット）だ。3kgに満たない“頭脳”はT…
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日経Automotive 2020年1月号
VWの苦悩、ソフトウエアで生き残る
ドイツ・フォルクスワーゲン（Volkswagen、VW）は、ディーゼル不正問題をキッカケに、電気自動車（EV）に大きく舵を切った。しかし、コストの高いEVで利益を出すことは容易ではない。トヨタ自動車がハイブリッド車（HEV）への追い風を受け躍進する中、世界最大の自動車メーカーはその地位を守れるのか…
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日経Automotive 2019年12月号
2030年の次世代ボディー、より軽く、強く
トヨタ自動車やホンダ、マツダなど自動車メーカー各社が、次世代ボディーの小型車への適用を加速している。背景には、2030年に向けて厳しくなる世界の燃費・衝突安全規制への対応がある。ボディーをより軽く強くするため、骨格の主要材料の高張力鋼板ではホットスタンプ（熱間プレス材）が攻勢を強める。高強度で成形…
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日経Automotive 2019年11月号
メガサプライヤー2030年の展望
2030年に向けてメガサプライヤーが一斉に動き出した。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリングサービス、電動化）で覇権を握るため、各社は事業の種をまく。付加価値がハードウエアからソフトウエア、サービス、データに移行する中、どこに焦点を当てるのか。これまでの経験やポジションを越えた世界で、勝負…
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日経Automotive 2019年10月号
2030年“LCA規制”、中核はエンジン
2030年にかけて、ガソリンエンジンが急速に進化する。トヨタ自動車や日産自動車、ホンダの日系大手3社が、ハイブリッド車用ガソリン機の熱効率を大幅に高める技術革新に挑み始めた。さらに3社は、「ポスト2030年」を見据えた取り組みも強化する。
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日経Automotive 2019年9月号
ホンダ、不退転の決意
ホンダが2019年7月に開催した技術説明会。自動車開発を揺るがす「CASE」に対する方針がいよいよ見えてきた。中堅規模のメーカーにも関わらず、全方位に映る開発志向だったホンダ。「選択と集中」を進めて、独自性を打ち出せる領域で勝負する。何を捨てて、何を残すのか。“ホンダらしさ”を失わないのか。再スター…
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日経Automotive 2019年8月号
トヨタを脅かすCATL
中国・福建省の一角に、新たな“街”が形成されようとしている。ホテルやマンションなどが立ち並ぶが、実は電気自動車（EV）向けの電池を量産する工場だ。持ち主は、2011年に創業したばかりの中国・寧徳時代新能源科技（CATL）。2017年に世界最大の電池メーカーに上り詰めた。自動車メーカーやメガサプライヤ…
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日経Automotive 2019年7月号
内装・HMIの設計革新
クルマの内装やHMI（ヒューマン・マシン・インターフェース）に設計革新のうねりが押し寄せている。自動運転の本格導入をひかえ、運転者や乗員が車室内でどう過ごすかが重要になってきたためだ。望ましいユーザー体験を設計し、それに合わせて内装やHMIをゼロから見直す取り組みが始まった。
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日経Automotive 2019年6月号
自動運転の価格破壊
自動運転車の主流は自律型。クルマ単体で基本機能の全てを完結する一方で、コストは数千万円と極めて高くなる。スマートフォンでは、多くの機能をクラウドに移して端末の負荷を軽くし、手頃な価格で多くのサービスを実現した。クルマも同じ。
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日経Automotive 2019年5月号
自動ブレーキ、攻める日本
新型車への自動ブレーキの搭載が本格化して5年。手ごろな価格になり、軽自動車にも搭載されるまでになった。しかし、性能の追求に終わりはない。各社は昼間の自動車・歩行者に加えて、夜間の歩行者でも止まれる機能の実用化を急ぐ。
