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「基礎断熱工法を採用した住宅のシロアリ被害は、どうしても発見が遅れがちになる。気づいた時には構造体まで波及しているケースが多い」。そう警告するのは日本しろあり対策協会（以下、白対協）の土井正副会長だ。
基礎断熱工法とは、主に基礎の立ち上がり部分に断熱材を施工する工法を指す。床下の熱損失を減らすために、北海道や東北地方など寒冷地で採用が拡大。最近では、温暖な地域でも導入する住宅会社が増え始めた。現在は、押し出し法ポリスチレンフォーム（ポリスチレン樹脂と発泡剤を混ぜてボード状に成形した断熱材）などが広く使われている。
注意したいのは、外張りの場合、基礎断熱材が直接土壌と接するので、シロアリの侵入経路になりやすいこと〔写真1〕。シロアリが断熱材をえさにするわけではないが、簡単に破砕して内部を通過できる。そのため、外部からシロアリ被害を発見しにくい〔写真2〕。
〔写真1〕基礎断熱材がシロアリの通り道に
基礎断熱材の化粧モルタルを剥がした状態。断熱材の上を多数の蟻道が走り、被害が土台まで及んでいる（写真：日本しろあり対策協会）
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〔写真2〕簡単に破砕される断熱材
被害を受けた基礎断熱材の例。多数のシロアリを確認できる。柔らかい断熱材は、シロアリに簡単に破砕されてしまう（写真：星野 伊三雄）
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それを裏付けるデータがある。白対協が2017年11月から12月にかけ、会員715社を対象に、基礎断熱工法を採用した住宅の駆除実績を分析した調査だ〔図1〕。
〔図1〕6割以上で蟻害が構造体に波及
シロアリ駆除をした住宅を対象に被害範囲を調べたもの。「全体」で見ると「1階柱などの構造材まで」と「2階以上まで」の合計が6割を超えた（資料：日本しろあり対策協会の資料を基に日経ホームビルダーが作成）
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基礎断熱経由のシロアリ被害を受けた住宅を対象に、被害の範囲を尋ねたところ「基礎断熱材のみ」は14.2％にとどまり、「断熱材に加えて土台まで」の被害が24.1％、「1階柱などの構造材まで」被害が及んだケースが47.5％を占めた。さらに「2階以上まで」広がった住宅が14.2％だった。「1階まで」と「2階以上まで」の合計は6割を超える。構造体まで波及するケースは非常に多い。
