ニュース 技術
目次
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23時間で3Dプリンター部材を組む
球状の小規模住宅をセレンディクスが建設
スタートアップ企業のセレンディクス（兵庫県西宮市）は、建設3Dプリンターを使って球状の小規模住宅「Sphere（スフィア）」を施工した。同社が実際の住宅を建設するのは初めてだ。3Dプリンターで製作した部材の組み立てなど現場施工にかかった時間は23時間12分。施工を担当したのは百年住宅（静岡市）、楓…
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水害対策に特化した3階建て賃貸住宅
1階が浸水しても入居者が生活を維持可能、大東建託
大東建託は、水害対策に特化した防災配慮型賃貸住宅「niimo（ニーモ）」の販売を3月11日に開始した。通常は開放的な住まい、被災時は「水害後」にも強い住まいをコンセプトにしている。1階を鉄筋コンクリート（RC）造、2～3階を木造ツーバイフォー工法の混構造とした。
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タワークレーン操作を自動化
BIMデータなどからPCa部材の揚重経路を自動生成
三井住友建設は、IHIやIHI運搬機械（東京都中央区）と共同でタワークレーン運転支援システムを開発し、実現場へ導入した。クラウド上に構築した施工情報システムにBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）データを登録し、タワークレーンオペレーターの運転操作の一部を自動化する。
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戸建ての全工事現場にWebカメラ
大和ハウス工業が26年度までに監督業務を30％効率化
大和ハウス工業は、戸建て住宅の全工事現場にWebカメラを導入すると2月17日に発表した。分譲を含む戸建ての工事現場は、年間で約7000棟に及ぶ。まずは1カ所の現場につき、Webカメラを1台設置する。
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接着シートで天井改修を簡略化
清水建設がセメダインの製品用いた新工法を開発
清水建設は、構造用接着シートを用いた天井下地接着工法を開発した。東京都江東区にある同社技術研究所本館の天井改修工事に採用している。2月3日に発表した。
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空中の映像でインターホン操作
大和ハウス工業やパナソニックなどが実証実験を開始
大和ハウス工業とパナソニック、デジタル画像処理などを手掛けるアスカネットの3社は、「空中タッチインターホン」の共同実証実験を1月15日に開始した。実験期間は6カ月程度。大和ハウス工業が開発している分譲マンションの、販売用モデルルームに設置し、耐久性や操作感、必要性などを検証している。
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建設に伴うCO2排出量を見える化
BIMと連携できるソフトを住友林業が販売へ
住友林業は7月をめどに、建築物の建設に伴うCO2排出量などを可視化できるソフトウエア「One Click LCA」の販売を始める。建設会社やデベロッパー、設計事務所、住宅メーカーなどを販売先として想定している。1月27日に発表した。
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地震後も日常も免震をモニタリング
4つのメニューを統合したシステムを竹中工務店が開発
竹中工務店は、免震建物を総合的にモニタリングし、地震後だけでなく日常的に建物の安全性を確認できる防災ツール「免震総合モニタリングシステム」を開発した。日常的な維持管理点検から地震後の建物の健全度の推定までトータルにサポートする。1月13日に発表した。
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軽くて曲がる太陽電池の開発が加速
NEDOが積水化学や東芝などの6プロジェクトに200億円
軽くて曲げやすい特徴を持ち、耐荷重の小さい工場の屋根やビルの壁面など、これまで設置が難しかった場所への導入が期待できるペロブスカイト太陽電池が次世代型の太陽電池として注目を集めている。
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海床ロボットが大阪城の堀を行く
大阪・関西万博での実用化へ竹中工務店などが実証実験
3m四方のいかだのような船が、水上を静かに移動する。船上で男女3人が和やかに談笑する姿が見られるが、誰も操縦していない。そもそも操縦席が見当たらない。水上を前後左右へと自在に移動した後、船は仮設桟橋に滑るように着岸した。
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500m超のビルに対応する節付き杭
支持力は国内最大級の170MN、大林組が開発
大林組は、軸部に節を設ける場所打ちコンクリート杭「ナックル・パイル」の支持力を国内最大級の170MNに向上させ、日本建築センターの一般評定を取得した。高さ500mを超える超高層建築物などへの適用を見据えている。2021年12月23日に発表した。
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「密」を検知して局所換気量を増強
感染症対策と省エネを両立するシステム開発、竹中工務店
竹中工務店は人と人の距離から「密」を検知して局所的に換気量を調整する制御システムを開発。大阪市中央区に立つ御堂ビルディングの会議室に設置した。2021年11月25日に発表した。
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ヘアクラックが目立たない住宅基礎
外周から打ち継ぎをなくす、WASC基礎地盤研究所
戸建て住宅の鉄筋コンクリート基礎のひび割れや打ち継ぎ部を不具合として、クレームを訴える建て主が後を絶たない。住宅会社は基礎表面に左官や塗装の仕上げを施すなど、クレーム対策に苦労している状況だ。
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複数の無人搬送車を連携制御
仮設エレベーター利用の効率アップ、大林組
大林組は、建設現場内を自律走行する無人搬送車（以下、AGV）を、複数台連携させるシステムを開発した。仮設エレベーターの待ち時間や昇降回数を減らせるので、AGVの稼働率が向上する。10月11日に発表した。
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開口があっても強いCLT耐震壁
袖壁の架構に比べて1.5倍の耐力、構造計画研究所が開発
美観性・採光性・通風性を兼ね備えたCLT（直交集成板）耐震壁が登場した。構造計画研究所が開発した、木製耐震壁「CLT市松ブロック壁」だ。小幅のCLTパネルを市松状に組み合わせて開口を確保する。隈研吾建築都市設計事務所が意匠設計を手掛けた「平成学園ひまわり幼稚園」（高知県南国市）に採用した。構造計画…
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小断面の製材でつくる木質フレーム
軸材は「つづり材」で間を空けて軽量化を図る
脱炭素社会の実現に向けた取り組みが活発になるなか、建築部材の木質化が進んでいる。大成建設は、屋内用の木質フレーム「T-WOOD SPACE Light」を開発した。小断面の製材を組み合わせたユニットを接合して門型フレームを構成する。金物を使わずに接合部を固定するため、軽量で施工性がよい。10月14…
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強風に耐える木造小屋組み接合仕様
国総研と住木センターが基準風速ごとの可否を示す
国土交通省国土技術政策総合研究所（以下、国総研）と日本住宅・木材技術センター（以下、住木センター）は、耐風性能を備えた木造小屋組みの接合仕様の基準を取りまとめた。既存の部材を対象に、基準風速に応じて表形式で整理したのが特徴だ。住木センターが2021年11月に発行する有料の解説書「木造軸組構法住宅の…
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マンション浸水対策の費用対効果を検証
約40万円の対策で復旧費用が大幅減、建研が試算で示す
建築研究所（建研）は、既存マンションが浸水した際に生じる共用部分の復旧費用と浸水対策の費用対効果を、典型的なモデル建物で試算した。建研住宅・都市研究グループの木内望主席研究監らが、9月に開催された日本建築学会の大会で発表した。翔設計（東京都渋谷区）と明海大学不動産学部の藤木亮介准教授が設計と研究に…
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既存RC超高層マンションを制震改修
長周期地震動対策で新構法、大成建設が開発
大成建設は、長周期地震動に対応した新たな耐震改修構法「T-レトロフィット制振」を開発した。建物の中央部に吹き抜け空間が配置された鉄筋コンクリート（RC）造の超高層マンションに対応する。共用部に当たる建物中央部の吹き抜け空間のみで改修が可能なため、住民が住み続けながら改修工事ができることが特徴だ。
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柱や梁を二重に配置する木架構
住宅用一般流通材でオフィスを建てる、竹中工務店が開発
竹中工務店は、戸建て住宅用の一般流通材を使ってオフィスなど大スパンの建物を建築できる新木架構システム「ダブルティンバー」を開発した。国産地域材の地産地消に貢献するとともに、SDGs（持続可能な開発目標）や脱炭素など社会課題の解決を目指す。施工中の小規模オフィスの北海道地区FMセンター（札幌市）に初…
