建材・設備イノベーション
日経アーキテクチュアは、日経BP総研社会インフララボ、日経ホームビルダーとともに「建築サミット2018」と題するシンポジウムを開催した。2020年以降の社会状況を展望。10年先、20年先を見据えたうえで、建材や設備が建築・都市にもたらすイノベーションを探った。キーパーソンによる講演や、パネルディスカッションの模様をリポートする。（日経アーキテクチュア）
建築サミット2018
～建材・設備イノベーション～
出典：日経アーキテクチュア、2018年8月9日号 p.87 トピックス 建築サミット2018報告
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内藤 廣氏（内藤廣建築設計事務所代表）
目まぐるしい変化を見せる社会に、建築も慌ただしい対応を求められている。建築を動かす社会は今、どんな状況にあり、どう変わっていくのか。内藤廣氏が、これからの建材・設備について考えていることを語った。
小堀 哲夫氏（小堀哲夫建築設計事務所代表）
単なる省エネにとどまらず、自然を生かした気持ち良い執務空間をいかに生み出していくか。2017年、福井市に完成した「NICCA イノベーションセンター」の特徴と工夫について、設計者の小堀哲夫氏がひも解く。
林 立也氏（千葉大学准教授）
環境配慮や快適性などを評価するCASBEEに、オフィス版が登場する。新たに加わるのが「健康性能」の指標だ。背景となる社会的ニーズ、具体的な指標の概要について、CASBEE委員会幹事の林立也氏が解説する。
腰原 幹雄氏（東京大学生産技術研究所教授）
近年、各地で個性的な木造建築が建てられているが、木材利用の市場として期待される都市木造はまだ少ない。多層化が必要な都市木造の普及には、「普通のビル」をつくれる汎用システムが不可欠だと指摘する。
齋藤 健一氏（林野庁林政部木材産業課木材製品技術室長）
国産材の利用が徐々に増える一方で、木材を供給する山では森林管理の問題が深刻化している。林野庁は、多様な需要創出などで森林が適切に管理される環境を整備し、林業と木材産業の成長産業化を目指す。
普及には戸建て住宅のような「標準」が必要
国産材の利用拡大には、木造の実績が極めて少ない低層非住宅、中高層建築物への進出がカギを握る。先進的な試みに取り組む各氏が、普及に向けた課題や、当面、目指すべきターゲットなどを議論した。
