読者から／編集部から
目次
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価値観の見極めが難しい
4月に印象的な出来事がありました。米ニューヨークに住む友人にSNSで新型コロナウイルスを巡る現地の状況を尋ねたところ、「こんな大変な時期に気軽に連絡してこないでほしい」と、怒りのメッセージが返ってきたのです。
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相変わらず働き方改革に苦慮
地方のゼネコンで設計を担当している。働き方改革が叫ばれ出して数年がたつが、我が社はいまだに対応し切れていない。
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設計に災害対策を織り込め
2020年7月初旬、九州南部を流れる球磨川が豪雨で氾濫し、大規模な水害が発生した。地球温暖化の影響なのか、豪雨や台風による災害が頻発かつ甚大化している。一方で、30年以内の発生確率が7～8割とも言われている南海トラフ巨大地震への不安も高まっている。
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大型木造は“編集力”で勝負
中大規模木造については2018年から毎年1回、特集を掲載しています。今年で3回目ですが、ページが足りず、泣く泣く掲載を見送る事例が増えています。2年前までは集成材を柱や梁に使った“正統派”が目立ったのに対し、現在はより自由な発想で構造を考える例が目に付きます。
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BIM推進に必要なメーカー対応
2020年5月14日号の特集「BIM再入門」は、BIMとの付き合いが長い私にとっては、興味深い内容だった。特に「中小事務所の活用法」で取り上げられていた2社の事例は、共感できる話題や参考になる取り組みが多く、読み応えがあった。
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改めて建築の防火性能を問う
世界中がコロナ禍への対応に追われていた2020年のゴールデンウイーク中に、建築防災上、注目すべき火災事故が数件発生した。
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記者もビデオ会議で取材
緊急事態宣言の期間中、編集部の仕事は大きな制約を受けました。外出自粛のため、取材はビデオ会議に頼っています。編集作業は誰とも会わず、リモートで進める日々です。
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プラント建設業界にもコロナ禍
私が働くプラント建設業界も、新型コロナウイルスの影響を受けている。アジアや欧州などで多くの工場を運営するメーカーは、感染拡大防止のために操業停止を余儀なくされている。とてもプラントを新設できる状況ではない。
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外国人の就労に制度の壁
工事現場などでの人手不足を補うため、建設業界は今後、就労ビザを持つ外国人労働者を雇用する機会が増えるだろう。しかし、制度が壁になって、スムーズに雇えないのが実情である。
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外出自粛中に窓の外を眺める
緊急事態宣言のさなか、今回の住宅特集と向き合いました。現地取材がままならない状況で、自宅で原稿を書く日々が続いています。これほど長い時間を家で過ごしたのは、社会人になって初めてのことです。
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難しい災害リスクの想定
マンションの点検やメンテナンスなど、アフターサービス業に携わっている。最近、自然災害が頻発し、かつ激甚化しており、従来の方法では対応し切れない事案が増えている。
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都市に里山のような公園を
都市化が進み、自然と人が触れ合う場所や機会が減っている。公園ですら、自然に接するものが少ないと感じている。コンクリートや金属でつくられた遊具や腰掛けといった人工物が置かれるなど、公園も都市化の一部として管理されているからだ。
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今号を数年後に読み返して
コロナ禍で素早く動き出した専門家や経営者を取材しました。アフターコロナの建築や都市の在り方を予見する声も取り上げています。先を見通せない社会情勢の中で、読者のみなさんが今からできる行動を考える材料になればと思います。
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残念な選手村マンション
日経アーキテクチュア2020年3月26日号の特集「突撃！選手村マンション」を読んだ。「HARUMI FLAG（ハルミフラッグ）」は都内でもまれな規模で再開発が進む街だが、がっかりな印象だ。
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新型コロナ禍を機に業界改革
以前、官公庁で営繕の仕事に携わっていた。今は農業に従事しながら、建設業を「地域活性化の担い手」として見るようになった。
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BIM活用は次のステージへ
BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）元年と呼ばれた2009年から早10年以上が過ぎました。特集ではBIM活用の最新動向を探りました。ビッグプロジェクトでの高度な事例から、小規模物件での活用まで幅広く紹介しています。
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若い設備設計者を育てる
官公庁で建築設計に携わっている。最近、電気設備や機械設備といった設備設計の重要性が高まってきていると感じる。改正建築物省エネ法への対応などで、専門性が高い設備設計が増えているからだ。
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就活生の教材に日経アーキテクチュア活用
大手ゼネコンを定年退職した後、持っていた教員免許を生かして教諭に転身した。複数の工業高校で教員として働き、現在は仙台市の工業系専門学校で建築デザイン学科と大工技能学科の学科長をしている。
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図面から見える設計力の低下
施工計画の立案や構造設計の変更などに対応する現場の支援をしている。仕事柄、様々な図面に関わっているが、最近、質の低下を感じる。
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免震装置の選択肢が1つ消える
今号の特集では、熊本地震から4年がたった被災地の現状を探りました。取材を進める中、日立オートモティブシステムズが免震オイルダンパーの製造から撤退することが判明しました。