読者から／編集部から
目次
-
今号を数年後に読み返して
コロナ禍で素早く動き出した専門家や経営者を取材しました。アフターコロナの建築や都市の在り方を予見する声も取り上げています。先を見通せない社会情勢の中で、読者のみなさんが今からできる行動を考える材料になればと思います。
-
残念な選手村マンション
日経アーキテクチュア2020年3月26日号の特集「突撃！選手村マンション」を読んだ。「HARUMI FLAG（ハルミフラッグ）」は都内でもまれな規模で再開発が進む街だが、がっかりな印象だ。
-
新型コロナ禍を機に業界改革
以前、官公庁で営繕の仕事に携わっていた。今は農業に従事しながら、建設業を「地域活性化の担い手」として見るようになった。
-
BIM活用は次のステージへ
BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）元年と呼ばれた2009年から早10年以上が過ぎました。特集ではBIM活用の最新動向を探りました。ビッグプロジェクトでの高度な事例から、小規模物件での活用まで幅広く紹介しています。
-
若い設備設計者を育てる
官公庁で建築設計に携わっている。最近、電気設備や機械設備といった設備設計の重要性が高まってきていると感じる。改正建築物省エネ法への対応などで、専門性が高い設備設計が増えているからだ。
-
就活生の教材に日経アーキテクチュア活用
大手ゼネコンを定年退職した後、持っていた教員免許を生かして教諭に転身した。複数の工業高校で教員として働き、現在は仙台市の工業系専門学校で建築デザイン学科と大工技能学科の学科長をしている。
-
図面から見える設計力の低下
施工計画の立案や構造設計の変更などに対応する現場の支援をしている。仕事柄、様々な図面に関わっているが、最近、質の低下を感じる。
-
免震装置の選択肢が1つ消える
今号の特集では、熊本地震から4年がたった被災地の現状を探りました。取材を進める中、日立オートモティブシステムズが免震オイルダンパーの製造から撤退することが判明しました。
-
改正建築士法の意義
建築士法が改正され、これまで一級建築士試験の受験要件だった実務経験が「免許登録要件」になった。改正後は実務経歴書の書き方が、実務内容を具体的かつ詳細に記述するように変わり、その審査が厳しくなるという。
-
「アルムナイ」を活用せよ
定年前に、大手自動車会社を退職して独立した。在職中に担っていた施設管理業務を続けられるように一級建築士事務所を開設し、営業活動を続けていた。すると在職していた会社と関連がある学校法人と、コンサルタント契約を結ぶことができた。
-
契約に関心が低い設計者
特集の取材中、「一部の設計者は契約に対して関心が低い」という声を耳にしました。契約のルールが変わらないうちは、そうした設計者でも仕事ができるのでしょう。
-
「建築」再定義のススメ
人口の減少や、IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）を駆使した設計・施工の進展など、建築を取り巻く環境が大きく変わりつつある。今こそ建築の概念を再定義する必要があるのではないだろうか。
-
アスベスト対応の妙策は？
ある自治体の営繕課に勤務している。近年、古い建築物の解体・改修工事において、アスベストの飛散を防ぐ対策の強化が図られている。健康被害の防止に向けて適切に対処していくことはもちろん大切だが、特に外壁を改修する際の対応は難しく、多額の費用がかかるケースがあると聞く。実際、私が所属している自治体でも頭を…
-
3年先の買い物は吉か凶か
HARUMI FLAGの撮影に最初に出かけたのは1月初め。2カ月後、新型コロナウイルスにおびえる日々が来るとは思ってもみませんでした。この原稿を書いている3月上旬の今、「自分が感染したらどうするか」と不安を抱えながら働いています。五輪中止の可能性も取り沙汰されています。
-
個人の建て主を支援しよう
建築物を発注する際、法人の建て主は設計者や施工者から提案される内容や工事費の妥当性を、社内外の専門家からアドバイスを受けながら適切に判断できる。一方、発注頻度が少なく、建築に詳しい人材が周囲にいない個人の建て主は、内容の妥当性を判断するのに悩むだろう。億単位の高額発注ともなれば、なおさらである。
-
設計業務に疑問を感じる日々
最近、設計業務に疑問を感じることが多くなった。厳しい経営環境のため、創造的な仕事がしたいのにできなくなっているからだ。
-
競争なき環境で進化は望めず
今号の特集の取材で面白かったのが、パナソニックが開発した真空断熱ガラスのエピソードです。2014年に撤退したプラズマテレビ事業のノウハウを転用するなんて、ワクワクする展開ではありませんか。
-
手描きスケッチの力を生かせ
設計レビューなどに3次元CADデータから起こした画像を使うことが多くなっている。それでも手描きのスケッチで伝える能力は、設計者にとって必須だと考えている。
-
現場でもできる働き方改革を
働き方改革の流れに乗って、建設業界でも週休2日制を定着させる取り組みが試行されている。しかし、一筋縄ではいかない。
-
「やって来る詐欺」じゃない！
「ロボットが現場にやって来る」。今号の特集タイトルです。ロボット開発を紹介する記事ではこれまでも、「ロボットが現場に来る日は近い」と書いてきました。しかし「なかなか来ないじゃないか」と感じていた建設技術者や技能労働者は、多かったのではないでしょうか。