読者から／編集部から
目次
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「建築」再定義のススメ
人口の減少や、IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）を駆使した設計・施工の進展など、建築を取り巻く環境が大きく変わりつつある。今こそ建築の概念を再定義する必要があるのではないだろうか。
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アスベスト対応の妙策は？
ある自治体の営繕課に勤務している。近年、古い建築物の解体・改修工事において、アスベストの飛散を防ぐ対策の強化が図られている。健康被害の防止に向けて適切に対処していくことはもちろん大切だが、特に外壁を改修する際の対応は難しく、多額の費用がかかるケースがあると聞く。実際、私が所属している自治体でも頭を…
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3年先の買い物は吉か凶か
HARUMI FLAGの撮影に最初に出かけたのは1月初め。2カ月後、新型コロナウイルスにおびえる日々が来るとは思ってもみませんでした。この原稿を書いている3月上旬の今、「自分が感染したらどうするか」と不安を抱えながら働いています。五輪中止の可能性も取り沙汰されています。
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個人の建て主を支援しよう
建築物を発注する際、法人の建て主は設計者や施工者から提案される内容や工事費の妥当性を、社内外の専門家からアドバイスを受けながら適切に判断できる。一方、発注頻度が少なく、建築に詳しい人材が周囲にいない個人の建て主は、内容の妥当性を判断するのに悩むだろう。億単位の高額発注ともなれば、なおさらである。
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設計業務に疑問を感じる日々
最近、設計業務に疑問を感じることが多くなった。厳しい経営環境のため、創造的な仕事がしたいのにできなくなっているからだ。
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競争なき環境で進化は望めず
今号の特集の取材で面白かったのが、パナソニックが開発した真空断熱ガラスのエピソードです。2014年に撤退したプラズマテレビ事業のノウハウを転用するなんて、ワクワクする展開ではありませんか。
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手描きスケッチの力を生かせ
設計レビューなどに3次元CADデータから起こした画像を使うことが多くなっている。それでも手描きのスケッチで伝える能力は、設計者にとって必須だと考えている。
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現場でもできる働き方改革を
働き方改革の流れに乗って、建設業界でも週休2日制を定着させる取り組みが試行されている。しかし、一筋縄ではいかない。
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「やって来る詐欺」じゃない！
「ロボットが現場にやって来る」。今号の特集タイトルです。ロボット開発を紹介する記事ではこれまでも、「ロボットが現場に来る日は近い」と書いてきました。しかし「なかなか来ないじゃないか」と感じていた建設技術者や技能労働者は、多かったのではないでしょうか。
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台風19号の教訓を生かせ
日経アーキテクチュア2019年11月14日号の特集「台風19号 首都水没への警告」は、多くの教訓を読み取れる好レポートだった。
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五輪開催年も復興事業は続く
ある自治体で、東日本大震災からの復興まちづくり事業に携わっている。2019年11月に復興庁の設置期限を10年延長する政府方針が発表された。これは主に、福島県などでの原発事故後の処理や地域再生に配慮したものだと思うが、遅々として進まない津波被災地の住宅再建や事業再建などにも目を向けるべきだ。
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再建に向けた防火対策に注目
首里城火災の出火原因を特定できないまま、警察は調査を終了しました。首里城に足りなかった対策は何なのか。今後も検証し、再建につなげてほしいです。
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建築士の高齢化に歯止めを
建築士の資格を持つ人の高齢化は、業界の将来を奪いかねない深刻な問題だ。高齢化が止まらない原因は、主に2つある。
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自治体職員は自己研さんに励め
自治体の技術系職員の能力低下が指摘されている。自分が所属する自治体でもそうした傾向は見られるが、全ての人に当てはまるわけではない。インセンティブがなくても自主的に建築士などの資格を取って、技術力を高めようと努力する人もいる。
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潮目が変わった開発トレンド
東京五輪がいよいよ半年後に迫ってきました。プロジェクト予報特集を担当して5年目になりますが、今回は明らかに潮目が変わったと感じます。
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学習意欲の向上に建築の力を
取りつかれたようにスマートフォンをいじる人々の姿が、昼夜・場所を問わず目に付く。読書亡羊ならぬ、「スマホ亡羊」の様相だ。
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低迷する地方の設計事務所
地方の小さな設計事務所に勤めている。私が住む地域は東京周辺のエリアとは違い、景気が非常に冷え込んでいて発注状況がよくない。
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若手建築士増に向け一歩前進
2020年3月に施行を控えた建築士法の改正について解説しました。一級建築士試験の受験資格が見直され、受験者数の減少と建築士の平均年齢の高齢化問題を食い止めるべく、挑戦しやすい試験に変わります。
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デジタル設計の最前線に触れる
日経アーキテクチュア2019年9月26日号から始まった「建築デジカツ最前線」は良いレポートだった。内容は、清水建設のコンピュテーショナルデザインの導入状況を紹介したもの。大手ゼネコンが新しい3次元デジタル設計ツールの社員への浸透をいかにして進めているか、同ツールの活用によってどんな業務改善効果が期…
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問題山積みのマンション管理
マンション管理組合の相談員をしている。分譲マンションは築後15年くらいから維持管理面で問題が出始める。特に都市部に立つマンションは適切に維持管理をしておかないと、周辺の住宅や施設、人などに重大な影響を及ぼすことがある。