読者から／編集部から
目次
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平成の時代を振り返る好企画
2019年2月14日号の特集「検証 平成建築史（前編）」は内藤廣氏や安藤忠雄氏など識者による意見が多くあり、読み応えがあった。
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地方創生を妨げる法規制
多くの自治体が地方創生を図ろうと懸命になっている。だが大半はうまくいっていない。私は2つの法規制が障害になっていると考えている。
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苦い経験を乗り越え再挑戦
10年以上前から、数々の設計事務所がアジアに進出していきました。その際、商習慣の違いや度重なる条件変更、事業の中断など、思いがけないトラブルに見舞われ、苦い思いをした設計者は少なくありません。
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読者から
約20年ぶりに、新築案件の確認申請を行った。自宅兼賃貸の3階建てRC造マンションだ。民間の確認検査機関で審査を受けたのだが、申請書類の記入項目が以前に比べてとても細かくなっていて、驚いた。
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編集部から
技術による「克服」に注目
多面性、多様性を抱える国、インド。面積は、日本の約9倍。訪れたのは4都市で、うかがい知ることができた事情は一端にすぎない。
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読者から
不動産開発事業に携わっている。近年、官民の大型建築案件を中心に設計コンセプトの構成要素や決定手法が変わってきたと感じる。
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編集部から
現場の生産性向上を自分事に
建設業の働き方改革や生産性向上は、施工現場で解決すべき問題のように捉えられがちです。
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読者から
街づくり事業に関心がある。1月24日号の特集「ニッポン大改造」に目を通したが、大半は大都市圏の大型事業で、地方の中小規模のものが少ないように思う。
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編集部から
特集の取材で様々な設計事務所を訪ねたなかで、「自分の考えた建物が都市に実現する建築の仕事は、夢のある仕事」という言葉が印象に残りました。「もうやりたくないほど大変でした」と言いながら、設計した建築について笑顔で語る設計者も多くいました。竣工したときの達成感はとてつもなく大きいのでしょう。近年は建築…
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読者から
国土交通省が昇降機の検査方法や判定の基準を改定し、エスカレーターの手すりなどの安全設備に不備がある場合、判定を「既存不適格」から「要是正」に変えた。
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編集部から
集合住宅特集で取材した物件はいずれも、“住まい方”や完成後の運営に工夫を凝らした計画が特徴的でした。設計者の経験と知恵を生かせる余地は多そうです。
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読者から
連載コラム「建築巡礼」がお気に入りだ。大御所の代表作や隠れた名作など、竣工から時間が経過し、味わいが増した建物を取り上げて、再評価しているところがいい。イラストのタッチも好きだ。建物の特徴をよく捉えているし、めりはりも利いている。
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編集部から
騒音が社会問題化したのは団地開発が進んだ1970年代。74年にはピアノの音が原因で、国内初の“騒音殺人事件”が起きています。暮らしの変化や建物性能の向上に合わせ、音の問題は複雑化。気密性や防音性の高い空間の実現により、屋内で過ごす時間が長い人は、小さな音にも敏感に反応するようになりました。また、ふ…
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読者から
街中にあふれる建築物。大手設計事務所や有名建築家が手掛けた大規模なもの、個性的なものもあるが、大半は、小規模な建築設計事務所が手掛けた標準的な建築物だ。こうした建築物は芸術性や先端性、話題性こそ乏しいかもしれないが、街の一部となって社会経済をしっかりと支えている。
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編集部から
前号2月14日号の特集前編は平成時代の始まりから平成20年までの出来事を中心に、建築界への影響を検証しました。今号は平成最後の10年間を「東日本大震災の復興」や「東京五輪施設」などの切り口でまとめました。いずれも建築界だけでなく社会全体に与えた影響が大きく、次の時代に向けて提起された問題を示唆する…
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読者から
2018年11月8日号の特集「免震偽装再び」を読んで、時間に追われるなかで仕事をすることへのリスクを再認識した。
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編集部から
日本がバブル絶頂期を迎えていた1989年、「平成時代」が幕を開けました。平成の30年で建築界は何が変わったのでしょうか。特集でインタビューした内藤廣氏は、「全て次の時代を控えた前哨戦を闘っていたようにみえる」と語りました。
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読者から
独特な意匠や画期的な工夫を凝らした建築物の「その後」が気になる。例えば、坂茂氏設計の大分県立美術館（OPAM）。1階のアトリウム内にガラスの建具で囲まれた中庭のようなスペースがあるが、実際に有効活用し、建築の仕掛けとして効果を発揮しているのだろうか。
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編集部から
毎年恒例の特集「プロジェクト予報」を2年ぶりに担当しました。改めて実感したのは、「五輪に向けた勢い」です。当たり前ながら主要プロジェクト数が非常に多く、掲載する対象を絞るのに、良い意味でとても苦労したからです。
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読者から
免震・制振用ダンパーの偽装事件に衝撃を受けた。日経アーキテクチュア2018年11月8日号の特集「免震偽装再び」によれば、事件発覚の契機は内部告発だったとのことだが、他業種のメーカーでも不正事件が相次いでいることを考えると、日本の製造業全体の問題として捉える必要性を感じる。