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新たな価値観を持つ「ミレニアル世代」が住宅購入の主役になり始めた。一方で、建設現場の職人不足は深刻化し、注文住宅も生産性向上を迫られている。これからの選ばれる住宅は、「共感」と「合理化」の両立がカギだ。

 米国が生んだ「ミレニアル世代」という言葉は主に、1981年から96年頃に生まれた世代を指す。現在の年齢ではおおむね、22歳から37歳。日本では、「さとり世代」や「ゆとり世代」の一部と重なる(関連記事)。近年は、マーケティングの“主役”として扱われるようになっている。

 住宅も例外ではない。ミレニアル世代は既に住宅を購入する年齢や立場に達しており、無視できない「クライアント」なのだ〔図1〕。国土交通省の調査によると、ミレニアル世代が「一次取得者」の半数以上を占める〔図2〕。

(イラスト:ハラユキ)
(イラスト:ハラユキ)
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〔図1〕ミレニアル世代の平均像は?
〔図1〕ミレニアル世代の平均像は?
(資料:※1、2は厚生労働省「2018年我が国の人口動態(2016年までの動向)」、※3は総務省統計局「2013年住宅・土地統計調査」、※4は厚労省「厚生統計要覧」(2017年度))
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〔図2〕住宅の「一次取得者」30代までが約半数
〔図2〕住宅の「一次取得者」30代までが約半数
一次取得者の世帯主の年齢。30歳未満、30歳代といった、ミレニアル世代で半数以上を占めている(資料:国土交通省「2017年度住宅市場動向調査」を基に日経アーキテクチュアが作成)
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