東京大学・前真之准教授による人気連載「エコハウスのウソ」が日経アーキテクチュアで復活する。定評のある実証データやシミュレーション結果を基にした明快な解説はそのままに、気密断熱の先にある新たな”エコハウスの誤解”に踏み込む。
省エネ住宅をとりまく最新の動向を踏まえながら無理なく快適性を高めるテクニックや近年の猛暑に備える暑さ対策、家電や電気自動車を含めた居住環境のゼロエネ化など、明日から使える実務情報をお伝えする。

東京大学・前真之准教授による人気連載「エコハウスのウソ」が日経アーキテクチュアで復活する。定評のある実証データやシミュレーション結果を基にした明快な解説はそのままに、気密断熱の先にある新たな”エコハウスの誤解”に踏み込む。
省エネ住宅をとりまく最新の動向を踏まえながら無理なく快適性を高めるテクニックや近年の猛暑に備える暑さ対策、家電や電気自動車を含めた居住環境のゼロエネ化など、明日から使える実務情報をお伝えする。
エコハウスの普及には、技術の進化よりも高性能な建材・設備の低価格化が重要と前真之・東京大学准教授は言う。1年にわたった連載の最終回は、「次世代への継承」を見据えた「真のエコハウス」の条件を解説する。
自然災害後の停電が頻発し、蓄電池に注目が集まっている。だが、住宅では定置型の蓄電池の導入は非効率。非常時の備えと平時の太陽光発電の自家消費とのバランスが重要と、前真之・東京大学准教授は指摘する。
家中の「家電」を最新機種に買い替えれば家庭の省エネが一気に進み、普通の住宅がエコハウスに――そんな展開は期待薄だ。前真之東京大学准教授は、建物側での対応の重要性を改めて指摘する。
効率良く「快適冷房」を実現できる選択肢の1つとされる全館空調。だが空調システムを入れればOKというものではなく、住宅の設計時点での対策いかんでその効果の成否は分かれる──。前真之准教授はそう指摘する。
温暖化の進行を肌で感じる昨今の夏。エアコンの買い替えを考えた人も多いだろう。前真之・東京大学准教授は、エアコンの性能表示は実使用と合致しておらず、間違った機器選びを誘導しかねないと警鐘を鳴らす。
「冬に暖かい家」は住宅設計の基本として浸透してきた。一方で、夏の涼しさに配慮した家は少ない、と前真之・東京大学准教授は指摘する。今回は、建築物省エネ法が定める日射遮蔽性能の問題点をつまびらかにする。
究極のエコハウスと思われがちな「ゼロエネルギー住宅」だが、季節によっては系統からの電力供給に頼らざるを得ないのが弱点だ。前真之東京大学准教授は、この「季節ギャップ」を埋める工夫が今後、重要になると説く。
太陽光発電の普及を促す取り組みが進んできた一方で、その仕組みにひずみが生じ始めている。前真之・東京大学准教授は、「厳しい現実」から目を背けず、再エネ活用に向けた社会システムへと変革する必要性を訴える。
外皮平均熱貫流率UA値が低いほど住宅は高断熱とされる。しかし、UA値を下げるために暖かさが損なわれては本末転倒。前真之・東京大学准教授は、過剰なUA値競争がもたらす「お手軽な小窓問題」を指摘する。
住宅の断熱強化は重要だが、「熱損失半減=暖房費半減」では施工費が割に合わない、と考える人がいるだろう。だが、それは誤解だ。「熱損失半減なら、暖房費は激減する」と、前真之・東京大学准教授は言う。
「住宅の省エネ義務化」が国を挙げた規制として機能すれば、高性能な省エネ住宅が当たり前になり、コストダウンが進む。ひいては国民全体の健康や住環境の快適性向上につながると、前真之・東京大学准教授は説く。
省エネ法適合義務化の追加対象は、中規模非住宅に絞られる見通しだ。2年半ぶりの「エコハウスのウソ」復活初回は、国土交通省の審議会委員も務める前真之・東京大学准教授が“住宅義務化先送り”に疑問の声を上げる。