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究極のエコハウスと思われがちな「ゼロエネルギー住宅」だが、季節によっては系統からの電力供給に頼らざるを得ないのが弱点だ。前真之東京大学准教授は、この「季節ギャップ」を埋める工夫が今後、重要になると説く。

(イラスト:ナカニシ ミエ)
(イラスト:ナカニシ ミエ)

 太陽光発電の普及促進の鍵を握る「ゼロエネルギー住宅」、通称ZEH(ゼッチ)。ゼロエネの家を建てて補助金がもらえると人気を博している。では、日本の全ての家がZEHになれば、もう火力や原子力などの大規模発電所はいらなくなるのだろうか。

 まずは、経済産業省が提唱するZEHの定義をおさらいしておこう。実は、ZEHが指す「ゼロエネルギー」には色々な定義がある。一般的な「経産省ZEH」と認められるには、(1)高断熱、(2)高効率設備による省エネ、(3)太陽光発電──この「三種の神器」が必須となる。

 ZEHで求められる断熱性能はおおよそ、HEAT20(2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会)の外皮性能グレード「G1」レベル。省エネは、建築物省エネ法の1次エネルギー基準値から「20%減」が必須だが、さして難しくはない。この2つの対策を施したうえで、家電などの「その他」用途を除いた消費エネルギー量を賄える分だけ、太陽光発電を屋根に載せれば、めでたくゼロエネが達成できる。

ゼロエネルギー住宅「ZEH」の三種の神器
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(資料:経済産業省の資料を基に筆者が作成)
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(資料:経済産業省の資料を基に筆者が作成)
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(資料:経済産業省の資料を基に筆者が作成)