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自然災害後の停電が頻発し、蓄電池に注目が集まっている。だが、住宅では定置型の蓄電池の導入は非効率。非常時の備えと平時の太陽光発電の自家消費とのバランスが重要と、前真之・東京大学准教授は指摘する。
（イラスト：ナカニシ ミエ）
今、改めて蓄電池について解説したい理由は、大きく2つある。1つ目は、国が太陽光発電の普及のために強力にプッシュしてきた固定価格買い取り制度（FIT）の「買い取り期間満了」に関係する。
太陽光発電による余剰電力を割高に買い取る同制度がスタートしたのは、2009年11月。固定価格48円／kWhで10年間の買い取りが保証されていた物件が19年11月以降、続々と期間満了を迎える〔図1〕。
〔図1〕固定買い取り期間満了後は売電単価が暴落
2009年11月から始まった固定価格買い取り制度（当初はRPS、12年からFIT）では、太陽光発電容量10kW未満であれば10年間、割高の固定価格で売電できる。19年11月以降にFITが終了する住宅が出始めた。FIT終了後も売電を続ける場合、住まい手自身が買い取り事業者を探して「相対・自由契約」を結ぶ必要があるが、買い取り価格は8～10円／kWh程度と大幅に下がってしまう（資料：前 真之）
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期間満了後も売電を続ける場合には、住まい手自身が買い取り事業者を探して「相対・自由契約」を結ぶ必要があるが、買い取り価格は8～10円／kWh程度と大幅にダウンしてしまう。そんな安値でしか売電できないのなら、太陽光発電による電気を自家消費してしまった方がマシである。しかし、あいにく昼間は電気の需要が少ない。
ここで期待がかかるのが、蓄電池だ。昼間の太陽光発電による電気は蓄電池に充電しておき、夜に放電して需要を賄えば、25円／kWh程度と割高な電気を買電する必要がなくなり、コストメリットが得られる。
そして、蓄電池に注目が集まるもう1つの要因が、自然災害後に相次ぐ停電である。電気が使えないのは文字通り死活問題であり、「蓄電池で備えを」と考えるユーザーが増えているのも当然と言える。
