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新築戸建て住宅市場のなかで、ZEHやNearly(ニアリー) ZEHの占める割合が15%を超えた。エネルギー消費の削減や室内の快適性確保を踏まえた設計手法は多様化している。

 2019年5月に成立した改正建築物省エネルギー法では、20年に予定されていた住宅に対する省エネルギー基準への適合義務化が見送られた。延べ面積300m2未満の住宅では建築士に説明義務を課したものの、適合義務化に向けて準備をしてきた設計者や施工者は肩透かしを食った格好となった。

 一方で、国が強く推進しているのがZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)だ。

 ZEHとは、地域ごとに定められた外皮性能の基準値を満たしたうえ、太陽光発電などを含めた一次エネルギー消費量の削減率が100%以上となる住宅を指す。Nearly ZEHとは、同削減率が75%以上100%未満の住宅をいう。

 新築の注文住宅に対し、国は12年度からZEH支援事業を実施してきた。18年度には、外皮性能をより強化することなどを条件とする「ZEH+(ゼッチ・プラス)実証事業」を開始。さらに19年度は、ZEH+の条件に加えて蓄電システムや太陽熱利用温水システムを備えた住宅を対象とする「ZEH+R(ゼッチ・プラス・アール)強化事業」を始めた。