新型コロナウイルスの感染拡大で、人々は生活スタイルの変革を迫られた。世界を襲った緊急事態は、「都市構造を再編成するきっかけになる」と語る隈研吾氏。「自由であること」が重視されるようになると説く。
コロナ・ショックは建築・都市に何をもたらすのでしょうか。
コロナ禍で、私たちは不自由な生活を余儀なくされています。しかし、今回の事態は「新たな自由に対するプロセス」と読み替えることができるのではないでしょうか。
事態が終息した後を予測すると、「自由」であることが重視されるようになると考えます。「誰もが好きな場所で暮らし、好きな場所で働ける」といったことがテーマとなり、都市はこの新たなテーマに従って再編成されるでしょう。
20世紀の都市は、オフィスや工場といった「大きな箱」をつくって、そこに人を集めて効率よく働かせることを目的とした「大箱都市」と言えます。オフィスの歴史は浅く、その始まりは大きな邸宅の中にしつらえた執務室だと言われています。執務室からスタートしたオフィスの考えが拡大して「都市＝オフィス」という考えに変化していきました。
しかし、社会インフラのIT化が進み、今では都市部に通勤しなくてもテレワークで仕事ができます。今回の事態を受けて、実際に多くの人がテレワークを体験し、そのことを理解したはずです。これにより、「逆大箱化」への動きが加速するでしょう。
つまり「集まって働く」というワークスタイルが20世紀の「制服」だったとすると、今後は人々が自由に、好きな服を着てもいい時代になるということです。
さらに、人を詰め込んで輸送する自動車やバス、電車といった輸送システムの考え方も変わります。自動車の自動運転技術が進化すれば、道路を拡張する必要もなくなります。道路も働く場所の選択肢の1つとして考えられるようになるかもしれません。
このような都市の考え方の見直しは、これまで「残りのスペース」「脇役」といった位置付けだった公共空間を中心に据えた都市構造への再編成につながるのではないでしょうか。
これまでの公共空間は、「公共」という名の下で公園管理者などが占有していたにも等しい状況で、限られた用途でしか利用できない不自由な空間でした。これからはこの「縛り」を外して、公共空間というものを考えなくてはなりません。
「大箱都市」というスタイルは、20世紀という100年間だけの特殊なスタイルです。働き方の変化に伴ってオフィスのような大箱の価値が見直されることで、建設会社は大箱をつくり、住宅会社は住宅をつくると二分化されていた建築界の構造が変わると言えます。
