コロナ禍を受けて、住まいの健康性能や空気環境に対する人々の意識が高まっている。さらに改正建築物省エネ法の完全施行まで1年を切り、2021年4月から小規模住宅では、建築士が建て主に省エネ基準への適否などを「説明」することが義務付けられる。今後の住宅設計は、建て主が求める新たなライフスタイルに寄り添いつつ、いかに根拠を持って分かりやすく性能を説明できるかがカギとなる。

名古屋市の伝統的建造物群保存地区に立つ住宅の中庭。土壁で蓄熱し、深い軒で日射を遮る。伝統的なつくりと省エネの両立を図った(写真:車田 保)
名古屋市の伝統的建造物群保存地区に立つ住宅の中庭。土壁で蓄熱し、深い軒で日射を遮る。伝統的なつくりと省エネの両立を図った(写真:車田 保)
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2018年度に日本建築士会連合会が実施したアンケート調査の結果。調査対象は、17年度に確認済み証を受けた300m2未満の住宅を設計した建築士事務所。有効回答数は801社だった(資料:国土交通省)
2018年度に日本建築士会連合会が実施したアンケート調査の結果。調査対象は、17年度に確認済み証を受けた300m2未満の住宅を設計した建築士事務所。有効回答数は801社だった(資料:国土交通省)
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