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新型コロナウイルス感染症の流行を経験し、建築のニーズはどう変わるのか。対面での営業活動に制約があるなか、設計事務所がアイデアを発信し始めた。日建設計など大手3社のオンラインを活用した取り組みを解剖する。

 外出の自粛やテレワークの普及など、コロナ禍で起こった生活様式の変化によって、建築や都市の在り方も大きく変わりそうだ。大手建築設計事務所は、顧客や消費者の新たなニーズを取り込もうと、独自のアプローチで提案を始めている〔図1〕。

〔図1〕顧客のニーズを引き出す“対コロナ”提案

大手3社の“対コロナ”提案。それぞれ自社のウェブサイトでコンテンツを公開し、新たな都市や建築の在り方を考えるヒントを提案している

 日建設計 
「人推し」で中期ビジョン発信

(写真:日建設計)
(写真:日建設計)
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(資料:日建設計)
(資料:日建設計)
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 三菱地所設計 
今すぐできるオフィス提案

(写真:三菱地所設計)
(写真:三菱地所設計)
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(資料:三菱地所設計)
(資料:三菱地所設計)
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 日本設計 
進行中のコロナ対策からアイデア抽出

(写真:日経アーキテクチュア)
(写真:日経アーキテクチュア)
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(資料:日本設計)
(資料:日本設計)
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 先陣を切ったのは日建設計だ。5月28日に亀井忠夫社長がコロナ後の社会に向けて、都市や建築を再考するコラムを同社のウェブサイト上で発信。その後、「新型コロナウイルスによりもたらされる新しい社会に向けて」と題し、同社の役員などが、コロナ後の社会・都市・建築に関するアイデアやビジョンを披露する連載を開始した。建築や都市のデザイン、設備設計などテーマは多岐にわたる。

 日建設計経営企画グループ副代表の堀井一孝経営企画部長は、「当社は幅広い業務を手掛けているため、他社よりも多くの専門家を抱えている。各自の専門性の中で提案を発信していく」と話す。「人」を前面に押し出して、顧客にPRする戦略だ。