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東京都心部で開発が進むマンションは、東京五輪開催後の生活を見据えて計画されていたものが多かった。だがコロナ禍でテレワークの普及が常態化することを見据え、急きょプラン変更に踏み切る企業も出てきた。

 コロナ禍を受けて、大手デベロッパーが敏感に反応したのが「働き方の変化」だ。もともとICT(情報通信技術)の発展や、働き方改革、東京五輪開催などを背景に、「時間や空間に捉われない働き方」が普及することを見据え、共用部にコワーキングスペースを備えた物件がトレンドだった。

 しかし、外出自粛要請を受けてテレワークが広まり、人々の暮らしは一変。従来のプランだけでは課題があることが分かった。ニーズの変化に対応するために、いち早く企画や設計の変更に動き出した。

 三井不動産レジデンシャルはそのうちの1社だ。同社は、2020年3月に販売予定だったタワーマンション「パークタワー勝どきミッド/サウス」(東京都中央区)の販売時期を20年11月に変更した〔図1〕。当初は販売時期の延期のみを検討していたが、ライフスタイルの変化を見据えて企画と設計の変更を決断した。

〔図1〕わずか2カ月で設計変更
〔図1〕わずか2カ月で設計変更
2棟から成る「パークタワー勝どきミッド/サウス」の外観イメージ。総住戸数は2786戸で、延べ面積約2万2700m2。2019年3月着工。23年8月完成予定(資料:三井不動産)
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 同社都市開発二部事業室の菅原純主事は、「もともと2020年東京五輪開催後の暮らしを想定して計画していたので、新たな生活様式にも対応した物件であることが望ましいと考えた」と振り返る。同社はわずか2カ月でマンションの共用部と専有部を設計変更して販売にこぎつけた。