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柱の位置によって負担する荷重は異なる。許容応力度計算では、各柱にかかる荷重を算出して、柱が座屈しないよう確認する。さらに、柱を支える土台がめり込まないように設計している。その方法を解説する。（日経アーキテクチュア）
大きな軸力によって座屈した柱（写真：栃木県林業センター）
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柱に軸力をかけて座屈させる試験装置の例（写真：栃木県林業センター）
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柱は建物を支える重要な部材である。現在では105mm×105mmが標準になっているが、昔は断面の小さい柱も多かった。木材が貴重だったためである。耐震改修では小径が100mmもない柱に出くわすことがある。
建築基準法施行令では仕様規定の43条1項に、柱の小径の下限値が横架材相互間の垂直距離（おおむね階高）との比率として定められている。これを基に計算すると、柱の標準的な断面サイズから階高の上限がおおむね決まる。一般的な瓦屋根の住宅の場合、2階は105mmを30倍した3150mm、1階は28倍した2940mmとなる〔図1〕。
〔図1〕建築基準法施行令による横架材相互間の距離の最大値（単位：mm）
仕様規定では、最大横架材間距離に対する小径の割合、および細長比による制限がある。それらによって、建てられる最大横架材間距離を逆算した表（資料：筆者）
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また、建基法施行令43条6項では、有効細長比が150以下という制限を設けている。細長比は、柱の座屈しやすさの程度を示している。これらから逆算して、柱の小径ごとにどのくらいの階高まで可能かを求めることができる。住宅であれば問題ないが、1階を店舗として階高を大きくとりたい場合などは、注意が必要だ。
