東京五輪・パラリンピックの開催を機に、日本のトイレの常識が変わろうとしている。著名な建築家やデザイナーが公共トイレのアイデアを提案する「THE TOKYO TOILET」が東京都渋谷区では進行中だ。日本が世界に誇る「おもてなし」文化を公共トイレで表現する。「世界最高のユニバーサルデザイン」を掲げた国立競技場をはじめとする五輪関連施設では、障害者団体の意見に耳を傾けバリアフリーに対応した。いくつかの施設で共通しているのが、多機能トイレへの機能集中を改め、個別機能を備えた便房を分散配置したことだ。ここでの成果は、2021年3月に国土交通省が改正した建築設計標準に反映されている。東京五輪をきっかけに議論が深まった、トイレの新常識をリポートする。

様々な機能を盛り込んだ多機能トイレは、利用者が集中してしまい「肝心なときに使えない」という不満の声が挙がっている。対策として、車椅子対応やオストメイト対応、乳幼児対応などの機能をできるだけ多くの便房に分散配置する工夫が必要になってくる(資料:国土交通省の資料を基に日経アーキテクチュアが作成)
様々な機能を盛り込んだ多機能トイレは、利用者が集中してしまい「肝心なときに使えない」という不満の声が挙がっている。対策として、車椅子対応やオストメイト対応、乳幼児対応などの機能をできるだけ多くの便房に分散配置する工夫が必要になってくる(資料:国土交通省の資料を基に日経アーキテクチュアが作成)
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