気候変動 vs 建築

高まる発注者のCO2削減意欲 気候変動が建築ビジネスを変える

　政府のカーボンニュートラル宣言を契機とした規制強化や、投資家の圧力を背景に、発注者が気候変動対策に本腰を入れ始めた。彼らに脱炭素への道筋を提示できない設計者や施工者は、活躍の場を失いかねない。

ZEB化のカギ握る創エネ技術 窓も壁も太陽光発電所に

　延べ面積に対して屋上が狭い高層建築物などは、太陽光発電設備を置く場所を十分に確保できないため、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化しにくい。壁や窓を“発電所”にしようと、様々な企業がしのぎを削る。

PPAは太陽光普及の切り札になるか

盛り上がる電力販売契約モデル

　住宅会社の北洲（宮城県富谷市）が2021年7月に発表した省エネ住宅には、太陽光発電設備（以下、PVパネル）と蓄電池、HEMS（住宅エネルギー管理システム）を搭載している。いかにも初期投資がかさみそうだが、建て主が購入時に負担する費用はゼロだ。

ゼネコンには負けられない 中高層木造に住宅会社が参戦

　公共建築物等木材利用促進法の改正などを背景に盛り上がる民間木造ビル市場に、住宅会社が続々と参戦している。ゼネコンの土俵に真正面から挑むか、5階建て程度に注力して住み分けるか。各社の戦略を伝える。

CO2の吸収・固定で汚名返上 脱炭素コンクリート戦国時代

　セメント製造時に大量の二酸化炭素（CO2）を排出するため、環境負荷の大きい材料の代表格だったコンクリート。CO2を吸収・固定する機能を持たせた「脱炭素コンクリート」として、生まれ変わろうとしている。

解体するだけじゃ能がない 既存躯体の再利用に拡大の兆し

　建設時の二酸化炭素（CO2）排出量を減らすうえで有効なのが、既存躯体の再利用だ。製造時に多くのCO2を排出する建築資材の使用量を抑えられる。こうした効果に着目したプロジェクトが増えつつある。

建設現場の排出量を開示せよ 強まる発注者からの圧力

　自社のみならず、取引先も含めて二酸化炭素（CO2）排出量を削減する動きが大手企業を中心に加速している。デベロッパーなどの発注者も例外ではない。建設会社に対して、排出量の開示や削減を要求し始めた。

大手デべがこぞって指針見直し 加速するマンションの浸水対策

　2019年10月の東日本台風がもたらしたタワーマンションの浸水災害をきっかけに、集合住宅の水害対策が脚光を浴びた。気候変動の影響で水害の激甚化が見込まれるなか、新築・既存を問わず対策は加速しそうだ。

海面水位の上昇に備える 現実味を増す海上都市構想

　気候変動がもたらす現象の1つが海面水位の上昇。居住エリアが水没したり、高潮の被害に遭いやすくなったりするなど、影響は深刻だ。こうした未来に備え、水上に建築や都市をつくる試みが始まっている。