全1690文字
PR

建築物省エネ法に基づく「計画変更」や「軽微な変更」は、おおむね建築基準法の手続きと類似している。違いは、軽微な変更にルートA~Cの3種類ある点だ。特にルートCでは再審査が必要なので注意してほしい。(日経アーキテクチュア)

(イラスト:小松希生)
(イラスト:小松希生)

 建築物エネルギー消費性能適合性判定(以下、省エネ適判)による適合判定通知書の交付後に、変更が生じるケースがある。その際の手続きには、「計画変更」と「軽微な変更」がある。

 計画変更は、変更箇所の工事にかかる前に省エネ適判を受け直す必要があり、適合判定通知書の再交付を受けるまではその部分の工事に着手できない。一方、軽微な変更は完了検査までに届ければよく、工事を止める必要がない。

 こうした枠組みは建築基準法と同じだが、軽微な変更の内容自体は別に定められ、また建築物省エネ法のほうが複雑だ。