ニューノーマルの5大トレンド
コロナ禍で2年が経過し、働き方とオフィスの形は激変した。テレワークと出社を組み合わせる「ハイブリッドワーク」が定着。フリーアドレスやABW（アクティビティー・ベースド・ワーキング）の採用が増える一方で、オフィスには「出社する価値」が求められるようになった。オフィス・ニューノーマルの具体的な形とは。5つのトレンドが見えてきた。
出典：日経アーキテクチュア、2022年5月26日号 pp.24-25 コロナ禍2年、オフィス激変
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富士通「面積半減」、パソナ「淡路島移転」の進捗
オフィス面積を半減する富士通、淡路島に本社機能を移すパソナグループ。2020年に始まったコロナ禍において、両社はいち早くオフィス戦略の変更を決断し、注目を集めた。その後の進捗はいかに。計画を検証する。
固定席撤廃は鮮明、課題はコミュニケーション
コロナ収束後の出社率の平均は71％──。不動産サービス大手のCBRE（東京都千代田区）が、国内企業のオフィス戦略担当者に聞いたアンケート調査（調査期間は2022年1～2月）で、アフターコロナの出社率の見込みが明らかになった。
注目プロジェクトの「出社したくなる」仕掛け
コロナ禍の2年で激変した働き方。その受け皿となるオフィスも様変わりし、大きなトレンドが見えてきた。大規模オフィスに求められるのは、ビルオーナーが提供する「出社したくなる」付加価値だ。注目プロジェクトからひもとく。
ハイグレードブランドでしのぎ削る
野村不動産のPMOが切り開いた中規模ハイグレードオフィス市場に近年、新規参入が相次いでいる。各社がブランドを打ち立て、商品性を競い合う。供給が少ない市場だが、コロナ禍で需要が高まっている。
日清食品HDは机も勝手に移動できるオフィス
コロナ禍によって事業環境や出社率が目まぐるしく変わる中、企業はオフィスに「可変性」を求め始めた。社員が什器を移動できるオフィスも登場。家具見本市でも、簡易にレイアウトを変更できる什器が目立った。
サウナ併設も登場、組み合わせて相乗効果
自宅とオフィスに次ぐ「サードプレイス（第三の場所）」として重宝され、増え続けるシェアオフィス。執務空間だけを用意するのではなく、飲食店などと複合し相乗効果を高めようとする動きが相次いでいる。
高まる環境志向がオフィスに波及
オフィスに環境性能を求める企業が増え、環境配慮型の「グリーンビルディング」の価値が高まっている。既存オフィスでもエネルギー関連の取り組みが相次ぎ、築43年の超高層ビルでは実証実験も始まった。
