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コロナ禍の2年で激変した働き方。その受け皿となるオフィスも様変わりし、大きなトレンドが見えてきた。大規模オフィスに求められるのは、ビルオーナーが提供する「出社したくなる」付加価値だ。注目プロジェクトからひもとく。
「アフターコロナのキーワードは『出社したくなるオフィス』だ」。オフィス市場のシンクタンク、オフィスビル総合研究所の今関豊和代表はこう断言する。
「コロナ禍で出社と在宅を併用するハイブリッドワークが浸透し、社員は働く場所を主体的に選べるようになった。逆に言えば、出社するには『理由』が必要になった」（今関代表）
こうした状況下、オフィスビルに入居するテナント企業は社員が出社する動機付けを求めている。
都心の注目大規模プロジェクトはこうした借り手企業のニーズをいち早くつかみ、出社したくなる仕掛けとして共用空間の付加価値を高めている。それがなければ激化するテナント獲得競争を勝ち抜けない〔図1〕。
〔図1〕注目が集まる大規模オフィス
キーワードは「出社したくなるオフィス」。食堂やフィットネス、ロボット配送などで付加価値を高め、テナント獲得競争を勝ち抜く（写真：北山 宏一、資料：左から三井不動産、東急不動産、©DBOX for Mori Building Co.）
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