建設現場の生産性向上などを目的に、ゼネコンが研究開発投資を増やし続けている。売上高上位企業の研究開発費は、10年足らずで倍増した。ただし、まだまだ目に見える成果が上がっているとは言いがたい。
日経アーキテクチュアの経営動向調査に回答した建設会社のうち、2021年度に投じた研究開発費（単体、建築や土木の合計額）が最も多かったのは鹿島で、約165億円だった。土木部門を持つ他のスーパーゼネコン3社も、それぞれ単体売上高の1％強に当たる150億円超を投じていた〔図1〕。
21年度の研究開発費ランキング上位20社のうち、上述の4社を含む13社が、22年度に開発費を積み増すと回答した（3社は無回答）。
この数年、建設会社は研究開発費を毎年のように増やしている。大手5社に前田建設工業、長谷工コーポレーション、五洋建設、戸田建設、三井住友建設を加えた10社（いずれも単体）が21年度に投じたのは計約877億円。22年度は計900億円を超える見込みだ〔図2〕。10社の13年度の開発費は連結でも計453億円。10年足らずで倍増することになる。
〔図2〕研究開発費（単体）は毎年のように増加
建設ロボットの開発やBIMを活用した建設生産の革新などが主要なテーマだ
各社の注力分野は、施工管理システムや建設ロボットの開発など、デジタル技術で業務プロセスなどを変革するDX（デジタルトランスフォーメーション）だ。
研究開発が盛んになるにつれ、浮き彫りになった課題もある。各社が同じような技術を個別に開発することで生じるリソースの無駄使いなどが代表例。課題を解決しようと、建設会社間の連携が進みつつある。21年9月に発足した「建設RXコンソーシアム」だ。8月30日時点で、ゼネコンで構成する正会員は25社。IT企業などから成る協力会員は88社まで急拡大した〔写真1〕。
