日経アーキテクチュア バックナンバー
目次
-
日経アーキテクチュア 2022年3月24日号
長引くコロナ禍でテレワークや休校・休園が相次ぎ、“おうち時間”が増えた家庭は多い。互いの視線や音の干渉、作業スペースや居場所の取り合い、運動不足……これまでとは違った新たな家庭のお悩みが出てきている。家族皆で長時間過ごしても、快適に仲良く暮らせる住宅には何が必要なのか。子育て世帯への支援に国が本腰…
-
日経アーキテクチュア 2022年3月10日号
新たな建築生産方式として注目される建設3Dプリンター。欧州や米国ではスタートアップ企業が設計事務所や建設会社などとタッグを組み、住宅などの実例を増やしてきた。海外勢に後れをとってきた日本の巻き返しはなるか。取材を進めると、国内でも小規模なグランピング施設や、確認済み証の交付を受けた倉庫などが建設中…
-
日経アーキテクチュア 2022年2月24日号
社会に衝撃を与えた東京・八王子のアパート階段崩落事故。国は再発防止策として建築基準法施行規則や告示を改正。2022年4月に施行する。日常に潜む「危ないデザイン」は、この事故にとどまらない。バルコニーからの転落や、ぬれた床による転倒など、建築物に関わる事故が相次いでいる。なぜ、事故はなくならないのか…
-
日経アーキテクチュア 2022年2月10日号
建築物の脱炭素化へ、建築法規が激変する。法改正の方向性を検討してきた社会資本整備審議会の建築分科会での議論が曲折の末、2022年1月に決着した。年内にも予定される建築基準法と建築物省エネ法の改正では、「省エネ基準適合義務化」「4号特例の縮小」などが盛り込まれる見通しだ。報告書を基に制度のポイントを…
-
日経アーキテクチュア 2022年1月27日号
五輪を終えた首都・東京は、次の10年に向けて動き出した。日本一の高さを競い、虎ノ門などで新たなランドマークになる超高層ビルが出現。足元では緑化が進む。新宿・渋谷・品川といったターミナル駅前や湾岸沿いの景色は、大変貌を遂げる見通しだ。日経アーキテクチュアは、設計事務所や建設会社、大手デベロッパーなど…
-
日経アーキテクチュア 2022年1月13日号
化石燃料に依存した現代都市が、猛烈な台風や大規模な洪水、海面水位上昇などの自然災害リスクにさらされている。気候変動は世界最大の関心事となり、建築や住宅の在り方、ビジネスのルールにかつてない変化をもたらし始めた。人類が自ら招いた厄災と対峙し、脱炭素や災害対策をいかに進めるか。建築界を揺るがし始めた新…
-
日経アーキテクチュア 2021年12月23日号
東京五輪・パラリンピックに向けた建設ラッシュの中を走り続けた建築界。大きな課題を乗り越え、次の10年を見据えた目標を定める時期にある。アフターコロナも踏まえ、遅れている脱炭素への取り組みの打開策を打ち出すことは急務だ。これからの10年を託すべき“プレーヤー”とは──。最近の活動や今後の期待から、5…
-
日経アーキテクチュア 2021年12月9日号
東京オリンピック・パラリンピックという非日常が終わり、再び日常が訪れた。しかし、新型コロナの感染対策による入場制限や、オンラインを組み合わせた新しい観戦の仕組みなどいくつもの環境変化が、スポーツ施設に変貌を迫っている。もはや「競技頼み」の常識は通用しない。10年先、50年先まで持続可能なスポーツ施…
-
日経アーキテクチュア 2021年11月25日号
建築のプロたちはどのような視点で建材・設備メーカーを評価しているのか。恒例の「採用したい建材・設備メーカーランキング」の調査には、日経アーキテクチュア読者など1級建築士3138人が回答を寄せた。その結果、49部門のうち6部門で1位が入れ替わった。特集前半では、近年相次ぐ自然災害で注目を集める豪雨対…
-
日経アーキテクチュア 2021年11月11日号
地盤調査報告書の改ざんや大阪・西成の擁壁崩壊、神奈川県逗子市内の斜面崩壊など、「地盤」にまつわる事件が社会に衝撃を与えている。地盤のトラブルは、建築設計者にとっても他人事ではない。基礎の設計や監理を担う建築士が責任を問われるケースも少なくないのだ。近年発生したトラブルを読み解きつつ、地盤リスクとの…
-
日経アーキテクチュア 2021年10月28日号
校舎の老朽化などから、キャンパスを再編する動きが加速している。講義型の授業優先で整備してきた結果、授業がないときに学生の行き場がない、グループで学ぶスペースがないなど、問題が山積している。住民や企業との交流を通した地域貢献も大きな課題だ。アフターコロナも踏まえ、既存校舎を最大限に生かしながら全体を…
-
日経アーキテクチュア 2021年10月14日号
マンションなどの外壁タイルが剥離し、落下するトラブルが多発している。管理組合が施工会社や設計事務所に修繕費の負担を求めて訴訟になるケースも。施工不良か経年劣化か、紛争の現場で注目を集めているのが「浮き率」だ。改正マンション管理適正化法の全面施行を2022年4月に控え、外壁タイルの品質に向けられる視…
-
日経アーキテクチュア 2021年9月23日号
全国にある団地の約半数が築40年を越え、老朽化の問題がいよいよ深刻さを増している。これまで建て替え促進のための法規制見直しや、躯体の長寿命化技術の開発など、団地再生のために数々の促進策が打たれてきた。しかし、特効薬となるモデルはまだ見つからない。そこへ、郊外居住のイメージが変わるコロナ禍が起こった…
-
日経アーキテクチュア 2021年9月9日号
東日本大震災の復興需要や東京五輪関連の特需の追い風を受け、建築設計事務所は2010年代に我が世の春を謳歌（おうか）した。今回、日経アーキテクチュアは20年度決算（単体）の状況を調査するとともに、過去10年間で各社がどれだけ売り上げや所員数を増やしたか、上位25社の「伸び率」を割り出した。浮かび上が…
-
日経アーキテクチュア 2021年8月26日号
東京五輪・パラリンピックの開催を機に、日本のトイレの常識が変わろうとしている。著名な建築家やデザイナーが公共トイレのアイデアを提案する「THE TOKYO TOILET」が東京都渋谷区では進行中だ。日本が世界に誇る「おもてなし」文化を公共トイレで表現する。
-
日経アーキテクチュア 2021年8月12日号
庁舎をはじめ、中大規模木造の建設が進展し、新たなフェーズに入っている。発注者は、地元が求める木造建築をつくろうと、これまでにない課題を設計者に投げかける。地場産材を活用するだけでなく、建設後に木材供給や森づくりにつながる仕組みだ。なかには、木材事業者と設計者を木材コーディネーターがつなぐ例もある。…
-
日経アーキテクチュア 2021年7月22日号
国立競技場を手掛けるなど、国内最大級の“メガアトリエ”に変貌した隈研吾建築都市設計事務所。設立30年を過ぎ、現在は海外オフィスを含めて300人以上が所属する。「組織設計事務所にはしない」というのが、創設時から変わらない隈研吾氏のポリシーだが、コロナ禍で働き方や事務所の将来を見直し、変革を迎えようと…
-
日経アーキテクチュア 2021年7月8日号
行政主導による旧来の「運動場」や「体育館」を脱し、多様な市民の交流拠点として運営を継続する。東京が五輪後のビジョンを描くより早く、地元の力を束ねた新たなスポーツ施設が各地に生まれつつある。民間が主導し、収益性のある多機能型とするとき。まちづくりの一環とするとき。どう建築が変わるのか。モデルづくりの…
-
日経アーキテクチュア 2021年6月24日号
輸入木材が逼迫して価格が高騰する「ウッドショック」が住宅業界を急襲している。震源地は、住宅需要が急激に高まる米国。世界中で木材供給が滞る。輸入材価格は半年で1.5倍程度に急上昇し、住宅会社は価格転嫁に踏み出した。木材不足で工事を一時中断する現場も出ている。最新の価格は？ 高騰はいつまで続くのか？ …
-
日経アーキテクチュア 2021年6月10日号
スーパー台風や巨大地震が毎年のように襲来する日本列島。住まい手は、豪雨水害への備えや、災害後も自宅で暮らせる在宅避難への関心を高めている。こうしたニーズに応える取り組みが活発だ。この特集では、前半で洪水でも浸水しにくく、浸水後も復旧しやすい住宅を、後半では災害時にライフラインが停止しても暮らしを継…
