日経アーキテクチュア　バックナンバー

日経アーキテクチュア 2018年11月22日号

　メーカーやブランド別にさまざまな建築部材の採用意欲や採用理由を聞く──。設計実務者を対象にした日経アーキテクチュア恒例調査の結果では、定番化の傾向がますます顕著だ。特集前半では自然災害の多発などを踏まえて社会に広がる「安全」へのニーズに注目。日経アーキテクチュアがピックアップした製品を紹介する。

日経アーキテクチュア 2018年11月8日号

　10月16日、再び発覚した「免震偽装」に衝撃が走った。油圧機器大手のKYBと子会社が免震・制振用オイルダンパーの性能検査データを改ざん。大臣認定の仕様や顧客契約に反した製品を出荷していたことが判明した。被害に遭った施設は、庁舎や病院、商業施設、マンションなど広範に及ぶ。後手に回るKYBの対応に、建…

日経アーキテクチュア 2018年10月25日号

　自治体に一定規模以上の旧耐震建築物の耐震診断結果の公表を義務化した改正耐震改修促進法が2013年11月に施行されて5年。18年10月に和歌山県が公表したことで、全国の結果がほぼ出そろった。日経アーキテクチュアが独自に集計したところ、震度6強で倒壊の危険性がある大型ビルの約4割で今後の対応が「未定」…

日経アーキテクチュア 2018年10月11日号

　1990年代に大型木造ドームが相次ぎ誕生し、大規模木造時代の幕が開けた。それを第1世代とするならば、第2世代の契機は2010年、公共建築物等木材利用促進法の施行だ。それにより、大型耐火建築が実現するなど一気に花が開いた。次なる第3世代は、耐火要件を避けた中規模で、地域のシンボルになる架構のデザイン…

日経アーキテクチュア 2018年9月27日号

　住宅の一次取得者で、「ミレニアル世代」に代表される若い世代の存在感が増してきた。デジタルネイティブで、物を「所有」するより「利用」する体験に重きを置くなど、上の世代にはない新しい価値観を持つといわれる世代だ。今後、縮小が見込まれる住宅市場において「選ばれる住宅」を提案するためには、新技術を取り入れ…

日経アーキテクチュア 2018年9月13日号

　2017年度単体決算を対象にした日経アーキテクチュア恒例調査では設計事務所、建設会社とも堅調を維持しながらも、業績全体の伸びはやや鈍化。いずれも売上高では中位クラスの会社が元気で、用途別では「宿泊施設」の伸びが際立つ。“次”に向けた新たな動きの本格化も見て取れる。

日経アーキテクチュア 2018年8月23日号

　少子高齢化が新たな建築のニーズを生んでいる。例えば、図書館。地方の中心市街地では、図書館が従来の学ぶ場を超えて、交流拠点としての役割を果たし始めた。大都市では、保育園が鉄道高架下に誕生。鉄道沿線の価値向上につながっている。こうした新タイプの建築には、まだセオリーがない。その攻略法を探った。

日経アーキテクチュア 2018年8月9日号

　観光立国の切り札として「技術」に注目が集まっている。工業をはじめ日本の産業を支えてきた技術そのものが、国内外の人を引き付けるコンテンツとなり始めた。それを引き出すのも建築界の役割だ。技術を駆使して実現した現代建築や科学施設、産業施設を訪ね、地域づくりの一手段となる「技術観光＝テクノツーリズム」の普…

日経アーキテクチュア 2018年7月26日号

　2020年夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催まで、あと2年。移動、観戦、宿泊などに関するバリアフリー関連の基準などを見直す動きが活発だ。障害は個人ではなく、社会、環境の側にある、という考え方にシフトしてきた。車椅子使用者、外国人、LGBT……。目指すべきは誰もがストレスを感じずに参加できる…

日経アーキテクチュア 2018年7月12日号

震災裁判

　安全だと信じていた――。東日本大震災や熊本地震では、震災が引き起こした様々な紛争が裁判所に持ち込まれた。震災被害がどう裁かれたかは建築の安全性を問い直す手掛かりとなる。見えてきたのは、阪神大震災以降に進んだ法令や技術基準の整備により、「天災」という言い訳が通用しなくなっている現実だ。現在、係争中の…

日経アーキテクチュア 2018年6月28日号

すぐ使える新世代素材

　繊維系など先端素材の開発が活発化。自己修復コンクリートの実用化は目前だ。そうした華やかな開発合戦の陰で、採用実績を増やしている“知る人ぞ知る”素材もある。例えば、超薄肉コンクリート板。厚さが40㎜に満たない、しなやかなパネルが自由に設計できる。ひも状のアラミド繊維もそうだ。木造建築の耐震補強に活用…