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リユース商品の販売、買い取りの「BOOKOFF(ブックオフ)」事業はコロナ禍でも好調だ。その原動力は、ネットとリアル店舗を融合させるデジタル戦略である。システム担当役員の経験が、大胆なIT投資を決断する胆力につながったと自負する。

(聞き手=浅川 直輝、松浦 龍夫)

堀内 康隆(ほりうち・やすたか)氏
堀内 康隆(ほりうち・やすたか)氏
1976年生まれ。99年中央クーパース&ライブランドコンサルティング(当時)入社。トーマツコンサルティング(当時)を経て、2006年ブックオフコーポレーション入社。2017年4月に同社社長、2018年10月から現職。(写真:村田 和聡)
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新型コロナウイルス感染拡大の影響がある中でも2021年5月期の決算は好調でした。要因は何だったのでしょうか。

 ブックオフグループは国内のブックオフ事業、富裕層向け事業、海外事業の大きく3つで構成されまして、今回の決算では国内のブックオフ事業が堅調だったため利益を確保できました。

 国内のブックオフ事業では、コロナ禍の前からネットとリアル店舗を融合させていく「ひとつのBOOKOFF構想」という取り組みを進めていました。コロナ禍の影響はありましたが、この構想の中で進めてきたデジタル化がちょうど整ったタイミングだったことが、今期の成果につながったと思います。

 特にこの仕組みがうまく働き、売り上げや利益が大きく伸びたのは、地域のロードサイドにある中小型のブックオフ店舗でした。巣ごもり消費とも言われますが、顧客はコロナ禍なのであまり遠出はしたくないという考えで、自宅の近くにある店舗にたくさん来てもらえました。