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ユニクロや良品計画などの業績をV字回復に導いた「小売再生のプロ」が2021年3月、楽天グループなどが資本参加した新生・西友の社長に就任した。顧客データを武器に、小売りがリーダーシップを発揮する流通変革を目指す。
（聞き手＝浅川 直輝、伊神 賢人）
大久保 恒夫（おおくぼ・つねお）氏
1979年イトーヨーカ堂入社。1990年リテイルサイエンス設立、ファーストリテイリングや良品計画などの経営改革をコンサルティングする。ドラッグイレブンや成城石井の社長として業績回復・向上に貢献。セブン＆アイ・ホールディングス常務執行役などを経て2021年3月より現職。（写真：村田 和聡）
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大久保社長はかつてユニクロや無印良品の改革に関わったほか、成城石井ではインターネット回線で取引データをやりとりする流通BMSを導入するなど、情報システムに精通していると聞きます。
専門家ではないですが（笑）、もともと情報システム分野に興味がありました。小売業がシステムやデータを十分に活用しきれていないところに問題があると考え、1990年に設立したコンサルティング会社を「リテイルサイエンス」と名付けました。今はシステムやデータ活用がますます重要な時代になり、小売業界の関心も高まっていると感じます。
新型コロナ禍まっただ中で西友の社長に就任しました。今も続くコロナ禍の食品スーパーへの影響をどうみていますか。
一時的に家で食事をする消費者が増えて追い風が吹きましたが、今ではもう収まってきています。多くのスーパーは2020年には売り上げが伸び、チラシや値引きを減らしたので営業利益も増えました。
しかし2021年には売り上げがあまり上がらなくなり、減益になった企業が非常に多かった。2022年に入ってその傾向がさらに強くなり、値引き合戦が始まっています。
