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「ITが旅行産業を変える」との信念に基づき民泊にも賛成を表明する。一方でダイナミックプライシングの安易な導入や接客ロボには否定的だ。人にこだわる「星野流」デジタル活用の神髄について聞いた。
（聞き手＝大和田 尚孝、松浦 龍夫）
星野 佳路（ほしの・よしはる）氏
1960年長野県軽井沢町生まれ。1983年慶應義塾大学卒業。米国コーネル大学ホテル経営大学院修士課程修了。1991年星野温泉（現在の星野リゾート）社長に就任。2000年代に北海道トマムなどのリゾート再建に取り組む一方で「星のや軽井沢」を開業するなど、現在は国内外40カ所の運営を手掛けている。（写真：村田 和聡）
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インバウンド（訪日外国人）が2018年に初めて3000万人を突破した一方で、海外の高級ホテルが日本市場に多く進出しています。足元の経営環境をどうみていますか。
日本はバブル経済崩壊後、日本のホテルなどの観光業はデフレで供給過剰でしたが、ここ5年ぐらいは需要が供給を上回っていました。インバウンドの増加に加え、日本の景気がよくなったためです。
ただし、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを目指してホテルの供給量が増えています。五輪後はまた供給過剰になる可能性がある。特に東京や大阪、京都です。競争が激しくなりつつあるマーケットで各社が実力を試される。そんな時期がこの3年くらいの間に来るとみています。
星野リゾートの先行きも厳しいと。
いえ、決して厳しくはないと思っています。当社はホテルの運営会社としてバブル経済崩壊のときから再生案件を数多く手掛けてきたので、需要が足りない時期に集客するための知恵があります。供給過剰の状態は、今まで培ってきた運営の実力を示すチャンスだと思っています。
（写真：村田 和聡）
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