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目次
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HPCI
全国の国立大学や国立研究開発機関などのスーパーコンピューターの計算能力を一元的に大学や研究機関、企業に所属する研究者に提供するための基盤で、「High Performance Computing Infrastructure」の略称。文部科学省の委託事業として高度情報科学技術研究機構（RIST）神…
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オンライン会議ツール（Online Meeting Tools）
インターネット経由で映像や音声をやり取りして会議するためのツール。Webサイトと同じ通信プロトコルを使う場合が多いので「Web会議ツール」とも呼ばれる。テキストを主体にやり取りするビジネスチャットツールも「オンラインで会議をするためのツール」だが、一般にオンライン会議ツールと言えば、映像・音声を主…
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電子契約サービス（Electronic Contract Service）
法人や個人の間における契約を、紙の契約書や印鑑などを利用せずに、電子的な文書によって完結させるITサービスのこと。一般にSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の形で提供している。
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Bluetooth
近距離無線通信の国際標準規格の1つ。国際的に免許不要で利用できる2.4ギガヘルツ帯の電波を使用しており、省電力で接続も容易であることから、スマートフォンやパソコンを中心に普及している。
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高精度3次元地図（High Definition 3D Map）
自動運転車向けに整備が進められている高精度の地図情報システムで、ドライバーを必要としない自動運転の実現に不可欠な技術。カーナビの地図はメートル単位の精度で上下線単位の道路情報しか持っていないのに対して、高精度3次元地図はセンチメートル単位の精度を持ち、車線単位で道路情報を管理する。このため車線単位…
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SRE（Site Reliability Engineering）
ITサービスの信頼性を向上させる運用の方法論、およびそれに携わる技術者の役割のこと。米グーグルが提唱してノウハウを公開したもので、各種サービスをクラウドで提供する新興IT企業を中心に広まってきた。
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オンライン診療（Telemedicine）
パソコンやスマートフォンなどのビデオ通話機能を利用し、医師が診察を実施すること。患者はあらかじめスマホなどで受診の予約と事前問診を済ませておく。予約の時間にアプリを起動しビデオ通話を介して医師の診察を受け、クレジットカードで診察料を支払う。
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iPaaS（Integration Platform as a Service）
複数のSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）や、SaaSとオンプレミスのシステムとのデータ連携を支援するための機能を提供するクラウドサービス。「アイパース」と読む。
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同一労働同一賃金（Equal pay for equal work）
仕事の内容が同じであれば正規雇用、非正規雇用を問わず同じ金額の賃金を企業が社員に支払うことを指す。労働関連法の施行を通して、政府が企業にこの取り組みを徹底させようとしており、システム面の対応も必要になりそうだ。
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コーポレート・ベンチャー・キャピタル（Corporate Venture Capital）
ベンチャー企業に対して投資活動をするベンチャーキャピタル（VC）のうち、事業会社が本業との相乗効果などを求めて運営するものを指す。CVCと略する。
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オムニチャネル（Omni Channel）
実店舗やEC（電子商取引）などの販売経路を統合し、シームレスな購買体験を提供するコンセプトを指す。実店舗かECサイトだけなら「シングルチャネル」、実店舗とECサイトに連携がない場合は「マルチチャネル」と呼ぶ。当初オムニチャネルは、米アマゾン・ドット・コムなどに対抗するための小売り側の戦略として位置…
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デジタル地域通貨（Digital Regional Currency）
使える地域を限定し、その地域内でモノやサービスを購入できる独自の電子決済手段を指す。主な目的は、東京都など都心の本社を持つ企業に吸い上げられがちな資金を地域内で流通させ、地元経済を活性化させることにある。2018年末時点で全国に200種類近くが存在しているという。
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スマートスピーカー（Smart Speaker）
AI（人工知能）による音声アシスタント機能を搭載しインターネット接続が可能なスピーカーを指す。米アマゾン・ドット・コムが2014年に発売した初のスマートスピーカー「Amazon Echo」のほか、米グーグルの「Google Home」、米アップルの「HomePod」が主要製品であり、日本市場ではL…
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分解性IoTデバイス（Bio-degradable IoT device）
自然界の中で微生物が分解できる材料でつくられたIoT（インターネット・オブ・シングズ）デバイスで、企業や大学・研究機関で開発が進んでいる。橋や道路といったインフラ設備への設置など野外での利用を想定し、環境負荷の低減を目指す。
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デジタルサイネージ（Digital Signage）
屋外や商業施設に設置したディスプレーなどの端末に、ネットワーク経由で動画や静止画などのコンテンツを掲示する「電子看板」を指す。液晶ディスプレーの価格下落や薄型化に加え、通信ネットワークの大容量化と低価格化などを追い風に、新たな情報伝達媒体として普及が進んでいる。
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ABW（Activity Based Working）
社員が仕事の内容に応じて作業の場所を自ら選ぶ働き方を指す言葉で、アクティビティー・ベースド・ワーキングの略称。「集中してPC作業をする」「アイデア出しをする」など社員の活動（アクティビティー）に合ったスペースをそれぞれ設けることで実現する。
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シェアリングエコノミー（Sharing Economy）
インターネット上のプラットフォームなどを介して、不動産やモノなどの資産や個人のスキルを他者が借りて利用するような形態の経済活動を指す。
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信用スコア（Credit Score）
経済力や学歴など様々な情報に基づいて個人の信用力を数値化した指標。金融機関などが融資額や金利を決める際に利用したり、一般企業がスコアに応じて優遇するサービスを提供したりする。2019年以降、LINEやヤフー、NTTドコモなどが相次いで信用スコアを活用したサービスを立ち上げている。AI（人工知能）を…
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モダナイゼーション（Modernization）
老朽化したシステムを刷新する手法。過去に作られたシステムを放置していると、老朽化とともに3つの問題を引き起こす。
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CASE
接続されたという意味の「コネクテッド（Connected）」、自動運転を意味する「オートノマス（Autonomous）」、ライドシェアに代表される「シェアリング（Sharing）」、電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）などによる車両の「電動化（Electric）」の頭文字を組み合わせた言葉。…
